電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

1,092件中、10ページ目 181〜200件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.005秒)

東ガス、集合住宅にEV充電器 個別課金サービス (2021/11/10 建設・生活・環境・エネルギー2)

東京ガスは電気自動車(EV)用の充電設備がない集合住宅向けに、既存コンセントを利用した専用充電器を設置し課金するサービスを開始した。

三井住友建設、ZEH―M認証取得用ツール開発 集合住宅3種 (2021/11/4 建設・生活・環境・エネルギー2)

ニーズの多い集合住宅3タイプに最適な断熱・設備のベース仕様を設けることで、従来の計画作業と比べて断熱・設備仕様の選定とコスト算出に要する作業時間が半減した。 新たなツールは...

三協立山、定風量換気スリット改良 (2021/10/28 建設・生活・環境・エネルギー2)

日本産業規格(JIS)基準の最高等級を超える高い水密性能を確保し、強風を受けやすい高層のビル・集合住宅にも対応させた。

いまや住宅メーカーとしても、建築業界としても頭一つ飛び抜けた存在となった。... 21年度から各事業本部が関連する会社や海外事業を統括する事業本部制に本格移行したことや年齢的なことなどからも、次期社長...

長谷工とロンビック、柱の耐震補強工法 適用範囲を拡大 (2021/10/21 建設・生活・環境・エネルギー2)

長谷工コーポレーションとロンビックジャパン(東京都中野区)は、集合住宅や学校に使われる「後施工部分スリットによる柱の耐震補強工法」の適用範囲を拡大し、日本建築防災協会の技術評価を更新し...

河村電器産業/集合住宅用宅配ボックスをスリム化 (2021/10/18 新製品フラッシュ2)

河村電器産業は集合住宅向け宅配ボックス「RusuPo」に、横幅を小さくした新型「スリムボックス2段左・右開き架台設置タイプ」を追加し発売した。... 本体サイズは高さ1120ミリ×...

ベルエナジーはこうした点を訴求し、集合住宅のほか、道の駅やカフェチェーンに売り込む。

マンションがマーケティングの実験場に変わろうとしている。日鉄興和不動産は、家電レンタルのレンティオ(東京都品川区)などと組み、分譲マンションの居住者に宅配...

2022年3月までに300カ所の集合住宅で導入を目指す。

集合住宅などの生活音を減衰する金具を開発した。 ... 同社は住宅や自動車用金属プレス部品が主力。

竹中、耐力壁に遮音仕様追加 集合住宅・宿泊施設など適用 (2021/9/28 建設・生活・環境・エネルギー1)

これにより建築基準法よりも高い遮音性能が要求される集合住宅・宿泊施設などへの適用が可能になった。... 「住宅の品質確保の促進等に関する法律」(住宅の品確法)に定められた住宅性能表示制...

ゴミックの本体価格は1000万―2000万円程度で、日本や香港の商業施設や集合住宅などで累計1500台以上の販売実績を持つ。

現状は戸建て用だが、集合住宅用への展開も検討する。... 東海理化の佐藤雅彦執行役員は「住宅だけでなく、企業での利用などにも広げたい」と展望を示す。

パナソニック、事務所ビル火災報知設備 煙感知試験を自動化 (2021/9/8 電機・電子部品・情報・通信1)

パナソニックは事務所ビルや幼稚園、小規模な集合住宅向けで、煙感知などの自動試験機能を備えた火災報知設備を開発した。

住友不動産は、5月に完工し、段階的に販売している低層マンション「シティハウス下目黒」(東京都目黒区)で、リビングのようにくつろげるベランダ“アウトドアリビング”を提案している。同マンシ...

DACなど、電力情報生かし広告配信 地域特性を分析 (2021/9/3 建設・生活・環境・エネルギー)

グリッドデータバンクがスマートメーターで30分ごとに収集する電力使用量実績から、家族世帯と単身世帯、集合住宅と一戸建て住宅など、どちらが多いか地域特性を分析する。

宇都宮工業、生活音減衰金具を開発 集合住宅向け (2021/8/23 機械・ロボット・航空機2)

【名古屋】宇都宮工業(愛知県豊川市、土井昌司社長)は、マンションやアパートなど集合住宅の生活音を減衰する金具「ミュート=写真」を開発した。大手住宅メーカーへの採用が決まり、20...

トヨタホーム、単身者向け賃貸マンション参入 名古屋で第1弾 (2021/8/17 建設・生活・環境・エネルギー1)

同社は集合住宅関連事業で分譲マンション、賃貸アパート、社員寮を手がけるが、賃貸マンションは初めて。

同規模(建物面積約99平方メートル)の住宅価格は2750万円。 「資産価値を落とさない住宅」をコンセプトに秋月社長が発案。... 集合住宅のノウハウを取り入れ、将来は...

国土交通省は事故後、同社が手がけた集合住宅が東京都と神奈川県に計166件あることを明らかにした。

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン