記事検索結果

三光ダイカスト、松尾製作傘下に車関連ダイカスト部品販路拡大（2021/8/27 機械・ロボット・航空機）

今後は相互の経営資源を活用し、両社の強みを発揮できるようにグループとして連携を強化。

三菱重工、豪研究機関に参画水素還元製鉄など推進（2021/8/27 機械・ロボット・航空機）

両社が今後10年間、鉄鋼生産に関連する知見や資金を提供する。

三井・日鉄物産、繊維事業を来年統合（2021/8/26 総合３）

統合で両社のコア事業であるOEM(相手先ブランド)生産事業の基盤を強化、デジタル技術を活用し成長分野で事業機会を創出する。

ミスミ、短期受注生産でCADデータ自動反映トヨタと開発（2021/8/26 機械・ロボット・航空機１）

両社は共同開発した機能を標準展開することで製造業のデジタル変革(DX)を加速する。

経営ひと言/りそなホールディングス・南昌宏社長「デジタルで提携」（2021/8/26 金融）

「両社の顧客基盤や知見を相互活用し、新たな価値を提供できる」と説くのは、りそなホールディングス(HD)社長の南昌宏さん。

りそな、京葉銀とアプリなどデジタル軸に提携資本関係結ばず（2021/8/25 総合３）

具体的な提携が始まってからの5年間累計で、両社で100億円程度の提携効果発揮を目指す。

ダイハツ、高齢者向け支援でワイズマンと連携（2021/8/25 自動車）

両社はそれぞれのシステムで介護施設の利用者・通所予定データを共有し、高齢者の送迎管理や配車利用を一元化する。... 同様なサービスを手がける両社が協業するのは初めて。

グッドイヤー、長距離輸送トラック自動運転スタートアップと提携（2021/8/25 自動車）

両社はサービスの融合や、燃費の効率化を機械学習するオンラインシステムの共同開発で協力する。

関電と独RWE、日本で浮体式洋上風力の実現性検討（2021/8/25 建設・生活・環境・エネルギー１）

浮体式洋上風力は水深が深い沿岸部における発電所の開発に役立つと見ており、今後両社で実現性を検討する。

覆工セントルのレール移動、完全自動化戸田建がシステム（2021/8/25 建設・生活・環境・エネルギー１）

両社が開発した作業台車のレール移動作業の自動化システム「Rail Walker System」と使用することで、防水や鉄筋、覆工コンクリートなど一連のレール移動作業がすべて自動で行える...

大塚製薬工場など、AIで低栄養リスク予測がん患者1万人分析（2021/8/25 電機・電子部品・情報・通信）

両社は、この研究で得たAI予測モデルを全国の医療機関に普及させることで、将来は低栄養リスクの高い患者への早期栄養介入につなげ、治療効果の向上に役立てる。

社会課題の解決提案、グランプリに損保ジャパン選定日野自（2021/8/24 自動車）

両社の提案の事業化に向けて今後、具体的に検討する。

深層断面/パラ五輪支える中小の技術選手の活躍後押し（2021/8/24 深層断面）

両社は16年に板バネ「カタナベータ」を開発した。

大林組とシスコ、統合ネット構築で指針スマートビル向け（2021/8/24 建設・生活・環境・エネルギー１）

今後、両社は同ガイドラインをオフィスビル、工場、学校、病院、商業施設、ホテルなどに幅広く適用していく予定。

激動の経営/旭光電機(1)自動ドア用センサー国内首位（2021/8/24 中小・ベンチャー・中小政策）

三軒は後に旭光電機の技術顧問を務めるなど、両社の蜜月関係は長く続くことになる。

DACと日本IBM、国内メディアのDX支援米WP基盤で協業（2021/8/24 電機・電子部品・情報・通信）

両社はメディア業界向けにコンサルティングからシステム開発、運用サポートまで一括提供する。

ダイカスト金型積層造形日本精機、3Dプリンター導入（2021/8/24 機械・ロボット・航空機１）

両社は業務提携協定を締結し今後、業界にAM技術の普及を促していく考え。

NEC・富士通、基地局装置の接続検証 5G市場活性化（2021/8/20 電機・電子部品・情報・通信）

月内に段階的に同技術を用いた検証環境を両社のラボに構築し、検証を始める。... フロントホール・アナライザー(FHA)やテストシナリオ抽出ツール、検証結果判定ツールなどの技術を両社のラ...

今仙技研、ミズノと共同で義足用板バネ開発スポーツ向け低価格化（2021/8/20 素材・医療・ヘルスケア）

両社のスポーツ義足用板バネは、24日開幕の東京パラリンピックに出場するトライアスロンの秦由加子選手、陸上の高桑早生選手が使用する義足に採用されている。 ...

あいおいニッセイ、JX通信社と資本提携 5億円出資（2021/8/19 総合３）

両社は協業により、データ利活用や、火災保険などで防災に資する新たな商品・サービスの開発を進める考え。

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