記事検索結果

日本製鉄、大臣賞を受賞（2021/2/26 素材・医療・ヘルスケア）

日本製鉄は海上・港湾・航空技術研究所、今治造船、日本海事協会と共同で「海洋油濁防止のための耐衝突・座礁性に優れた高延性厚鋼板の開発・実用化」で、第3回日本オープンイノベーション大賞の国土交通大臣賞を受...

中国運輸局、28日に船員就職セミ日鉄呉社員向け（2021/2/23 東日本・西日本）

問い合わせは海事振興部船員労政課(082・228・3692)へ。

川重、LPG船引き渡し（2021/2/3 機械・航空機２）

国際海事機関(IMO)による窒素酸化物(NOx)3次規制に対応した。

新時代のリスク対応(23)船舶保険の考え方（2021/1/28 金融）

保険会社としては、今後も将来にわたって安定的に船舶保険を提供し続けるため、顧客の船舶運航に役立つ情報(事故分析情報、マーケット情報、海事関係情報など)や事故を防ぐための「ロスプリベンシ...

東京海上日動、屋外保管の完成車の被害軽減支援飛来物採取装置開発（2021/1/21 金融）

日本海事検定協会(NKKK)と共同し、車表面の塗膜を傷める鉄粉などの飛来物を採取する装置を開発。

川崎汽船、統合船舶管理システムが革新技術認証を取得（2021/1/15 建設・生活・環境・エネルギー）

川崎汽船は14日、川崎重工業と共同開発した統合船舶運航・性能管理システム「K―IMS」が、日本海事協会による革新技術を対象とした認証サービス「Innovation Endorsement」の製...

ONE、正栄汽船と用船契約超大型コンテナ船6隻（2021/1/14 建設・生活・環境・エネルギー２）

IMO(国際海事機関)の排ガス規制に対応した排ガス浄化装置も搭載する。

深層断面/今治造・JMU連合始動「造船」再編―中韓に挑む（2021/1/7 深層断面）

国交省の支援策金融支援、海運の発注喚起税制面の軽減措置適用国土交通省は20年末に、海事産業の作業部会で造船の支援策を取りまとめた。... また造船や舶用工業、海...

にっぽん再構築/造船、荒波覚悟の合従連衡（2021/1/1 機械・航空機２）

海事産業全体で、新たな動きを盛り上げていきたい」 ―船舶のデジタル化のニーズが高まることも見込まれます。 ... 国際海事機関(IMO)は温室効果ガ...

LPG・重油両方に対応川重、舶用エンジン完成（2020/12/28 機械・ロボット・航空機２）

国際海事機関(IMO)のNOx3次規制に対応する。

商船三井、メタノール燃料の運搬船 2隻新造（2020/12/8 建設・生活・環境・エネルギー１）

国際海事機関(IMO)が定めるNOx3次規制といった環境規制にも対応する。

洋上の風況、陸上からライダーで低コスト観測福島再エネ研など（2020/12/2 東日本）

むつ小川原海域で調査開始産業技術総合研究所・福島再生可能エネルギー研究所(福島県郡山市=FREA)、日本海事協会(東京都千代田区...

ちょっと訪問/曽根鋳造所 8トン級の大型鋳造品強み（2020/11/24 機械・ロボット・航空機１）

近年、ロイド船級工場承認、NK日本海事協会船級取得、水道協会部品工場承認を得た。

地域TREND/三井E&Sの造船大幅縮小岡山・玉野市、環境対応船舶エンジンに活... （2020/11/4 地域TREND）

国際海事機関(IMO)は50年までに温室効果ガス総排出量の50%以上削減する目標を掲げる。

深層断面/菅首相の「50年CO2ゼロ」目標、“脱炭素”技術革新に弾み（2020/10/27 深層断面）

海運は国際海事機関(IMO)が50年までの半減、今世紀中のゼロを目標とする。

“ウィズコロナ”の観光産業(7)郵船クルーズ社長・坂本深氏（2020/9/28 建設・生活・環境・エネルギー）

日本海事協会の認証制度を作り、国土交通省に監修してもらった」 ―ようやく、11月2日に『飛鳥II』のクルーズを再開します。

ニュース拡大鏡/日本籍客船、国内クルーズ11月再開新型コロナの予防対策万全（2020/9/24 建設・生活・環境・エネルギー１）

クルーズ各社はそれぞれ、ガイドラインに準拠した安全に関する手順書を整えて、日本海事協会から審査、認証を受けることになる。

三菱造船、22隻に排ガス浄化装置搭載（2020/9/9 機械・航空機１）

各船は日本海事協会など各船級協会から承認を取得している。

日本郵船など3者、アンモニア燃料タグボート共同研究（2020/9/4 機械・航空機）

日本郵船とIHI原動機(東京都千代田区、矢矧(やはぎ)浩二社長、03・4366・1200)、日本海事協会は3日、燃料にアンモニアを使うタグボートを共同で研究開発すると発...

運送事業者の働きやすさ審査国交省、厚労省と連携で認証制度（2020/9/3 総合２）

日本海事協会が認証実施団体として申請受け付け、審査、認証などの手続きを行う。

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