記事検索結果

経営ひと言/全国中小企業団体中央会・森洋会長「連携を一層強化」（2022/1/13 中小・ベンチャー・中小政策）

そのためにも会員との連携を一層強化し、「事業者が誰一人取り残されないよう全力で取り組む」と陣頭指揮を執る。

12月の業況DI、全業種改善サービス業が回復（2022/1/13 中小・ベンチャー・中小政策）

調査は21年12月13―17日の期間、全国337商工会議所の会員2619社を対象に実施した。

四経連と四国生産性本部、四国新年交流会開く 350人が参加（2022/1/13 西日本）

四国4県から四経連の会員企業、自治体、大学の関係者ら約350人が参加した。

経団連会長、BCP点検呼びかけオミクロン株拡大（2022/1/12 総合３）

経団連は11日、新型コロナウイルスの感染急拡大を受け、会員企業に対し事業継続計画(BCP)の点検を呼びかけた。

砥粒加工学会、3月に先進テクノフェア（2022/1/12 機械・ロボット・航空機１）

参加費は事前申し込みの場合で本会員1万2000円、非会員2万円。

デジカメ“映え”技術競う、世界出荷額が昨年2ケタ増（2022/1/12 電機・電子部品・情報・通信２）

カメラ各社は一眼レフ並みにミラーレス一眼の機能を向上させつつ、「インスタ映え」など会員制交流サイト(SNS)向けの需要に合ったユニークな製品で新たなニーズを取り込む。

千葉県など、地域でSDGs推進官民ネットワーク発足（2022/1/12 東日本）

千葉県や千葉県商工会議所連合会など12の団体や金融機関が会員として参加。

日鍛工、賀詞交歓会中止（2022/1/10 総合３）

2年ぶりに会員企業をはじめ関係者が一堂に会する機会だったが、新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ判断した。

受注高水準継続に期待日工会・ロボ工、懸念は部品・コンテナ不足（2022/1/10 機械・ロボット・航空機）

ただ、会員各社からは受注の高水準継続への期待とともに、部品やコンテナの不足による生産面への影響を懸念する声も上がる。... 足元は旺盛な需要が続いており、会員企業からも好意的に受け止める声が多く聞かれ...

未来を変える/東京大学大学院工学系研究科教授・総長特別参与沖大幹（2022/1/11 SDGs）

2020年10月より日本学術会議会員、ローマクラブ正会員。

ファイルいい話/シティーキャンプ会員制バー「シティーキャンプ」（2022/1/10 東日本）

CityCamp(シティーキャンプ、東京都渋谷区、松池恭佑社長)が立ち上げた会員制バー「シティーキャンプ」が人気だ。会員制交流サイト(SNS)で影響力を持つイ...

ポストコロナ、取引先の休廃業懸念36% 堺会議所調べ（2022/1/10 西日本）

自社事業継続不安28% 【南大阪】堺商工会議所がポストコロナをテーマに実施した調査で、回答した会員事業所の36%が、今後の取引先の休廃業や倒産への懸念を抱いていること...

中部経済4団体「反転攻勢の1年に」中小支援など重点（2022/1/10 中日本）

愛知県経営者協会の大島卓会長は「労働人口減少の中で会員企業の成長を支援する」と強調。

日商、創立100周年講演会など記念事業実施（2022/1/11 中小・ベンチャー・中小政策）

日商は1922年(大正11年)に創立し、現在は全国515商工会議所、約122万会員企業で構成する。

For Future 先端技術(32)奈良先端科学技術大学院大学（2022/1/10 モノづくり）

バイオエコノミーや国連の持続可能な開発目標(SDGs)に興味がある企業が会員となる。会員100社を目指す。

放送業界、TV依存脱却収益確保へ多角化加速（2022/1/11 電機・電子部品・情報・通信１）

15年にネットフリックスとアマゾンプライムビデオといった海外勢が参入し、巨大な資金力で会員数を伸ばしている。ネットフリックスの国内有料会員数は20年時点で500万を超え、スカパー!

賀詞交歓会/東商会頭「東京の競争力強化に全力」渋沢翁の思いつなぐ（2022/1/7 総合３）

冒頭、三村明夫会頭は東商創始者である渋沢栄一翁の思いを現代につなぎ、「会員企業の発展や、首都・東京の国際競争力の強化、わが国経済の発展のために全力を尽くしていく」とあいさつした。 &...

展望2022/北陸経済連合会会長・金井豊氏近未来ビジョン着実に（2022/1/7 西日本）

「会員企業のIoT(モノのインターネット)や人工知能(AI)の利用によるデジタル化が進んでいる。

資生堂、中国ITと国際連携（2022/1/6 素材・医療・ヘルスケア１）

D2C(消費者直接取引)のモデル構築や、会員制交流サイト(SNS)と電子商取引(EC)を掛け合わせて販売促進するソーシャルコマースを強化。

JAL、「非航空」拡大マイル・物販事業を増強（2022/1/6 建設・生活・環境・エネルギー１）

日本航空(JAL)は会員制サービス「JALマイレージバンク(マイル)」やコマース(物販)など、非航空ビジネスを伸ばす。.....

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