記事検索結果

早大、金融のプロを育成−米CFAの教育科目を活用（2008/7/8）

早稲田大学大学院ファイナンス研究科はチャータード・ファイナンシャル・アナリスト(CFA)協会(米国バージニア州)とCFAプログラムパートナーシップを結んだ。... 早大...

環境・経産省、排出量取引試行で「自主参加」では一致（2008/6/27）

環境省案は同日の「国内排出量取引制度検討会」(大塚直座長=早稲田大学大学院法務研究科教授)で提示された。

経営ひと言/早大大学院・大聖泰弘教授「日本は技術で貢献」（2008/6/27）

「環境対応技術の海外への普及で、日本が果たす役割はますます重要になる」と指摘するのは、早稲田大学大学院創造理工学研究科教授の大聖泰弘(だいしょう・やすひろ)さん。

早稲田大学大学院創造理工学研究科の大聖泰弘教授が、「自動車の環境・エネルギー技術の将来展望」について講演。

03年から早稲田大学大学院公共経営研究科教授、04年同大マニフェスト研究所を設立し所長。

政府の温暖化懇分科会、排出量取引の検討を継続（2008/5/22）

これに対し、環境省の検討会の座長でもある大塚直委員(早稲田大学大学院法務研究科教授)は「『当面は自主行動計画で対応』の表現は、それ以外はしなくていいとも読める」と反発。植田和弘委員&#...

排出責任、原単位の増減で判断−環境省検討会が制度案（2008/5/16）

環境省の「国内排出量取引制度検討会」(大塚直座長=早稲田大学大学院法務研究科教授)は15日、中間報告案をまとめた。

一方、推進派の大塚直委員(早稲田大学大学院法務研究科教授)は「2012年までに試行導入だけでも行った方がいい。

胡錦濤主席、あす来日−日中友好の姿勢を世界に示す好機（2008/5/5）

【「心の底からの理解を」−インタビュー/早稲田大学大学院・木下俊彦客員教授ほか】胡錦濤中国国家主席の訪日の意義、今後の日中関係や協力のあり方などについて中国事情に詳しい日中双方の専...

環境省、排出量取引で国際競争力への影響を議論（2008/4/23）

環境省の「国内排出量取引制度検討会」(大塚直座長=早稲田大学大学院法務研究科教授)は22日、排出量取引制度が企業の国際競争力に与える影響と、排出枠の繰り越し(バンキング...

【用語】(1)禁止帯幅=半導体で電子が占有し得ないエネルギー領域の幅(2)開放電圧=太陽電池を開放状態にしたときの電圧【電力中央研究所 ...

アジア金型産業フォーラム、24日に中国車産業でセミナー（2008/3/14）

アジア金型産業フォーラム(東京都文京区、03・3815・5740)は24日、18時半―20時半、東京都千代田区の日本工業大学専門職大学院で第27回金型産業未来塾「中国自動車・同部品産業...

深層断面/検証・排出量取引制度(下)関係団体・有識者に聞く（2008/3/7）

(談) 【東京大学先端科学技術研究センター特任教授・山口光恒氏】欧米主導の制度作りに乗り遅れてはならないという風潮は、議論の本質を見誤っている。... (談&...

京都大学大学院経済学研究科・地球環境大学院の植田和弘教授は「各企業の取り組みはすばらしいが、それを客観的に評価するシステムが市場に必要ではないか」と問題提起。 ... 川本裕子早稲田大学大学院...

同大学大学院で新教材を使った実習講座を始めたほか、早稲田大学大学院で2月からの運用が決まっている。