石油天然ガス・金属鉱物資源機構(資源機構)が今月国際海底機構から15年間の独占探査権を取得した、南鳥島沖約600キロメートルの公海域(面積3000平方キロメートル)で推...

海洋研究開発機構は、最大の地域気象現象であるアジアモンスーン変動の発達とヒマラヤ・チベットの地形隆起の関係解明に向け、29日から研究航海を始める。

海洋研究開発機構海洋・極限環境生物圏領域の出口茂チームリーダーらは、指先ですりつぶすだけで、フラーレン(球状炭素分子)C60の粉末から直径十数ナノメートル(ナノは10億分の1&...

海洋研究開発機構の地球環境変動領域の本多牧生チームリーダーと、むつ研究所の川上創技術研究主任らは5日、東日本大震災による原子力発電所事故で大気中に放出された放射性セシウムが、西部北太平洋の深海まで到達...

東京大学大学院工学系研究科の加藤泰浩教授と海洋研究開発機構は、愛媛県新居浜市を中心とする別子型銅鉱床群の生成がジュラ紀後期の1億5000万年前であることを突き止めた。... 東大の野崎達生客員研究員、...

海洋研究開発機構の小栗一将技術研究副主幹らの研究チームは、東日本大震災から4カ月後の2011年7月、震源から約115キロメートル離れた日本海溝の太平洋側の水深約7200メートルの深海底で、微量の放射性...

海洋研究開発機構の河谷芳雄主任研究員とハワイ大学国際太平洋研究センターのケビン・ハミルトン教授は、地球温暖化によって赤道域の成層圏で約28カ月間の周期で吹く東西風が、過去60年間に約3分の1に減少して...

海洋研究開発機構は20日、日本、米国、英国、フランス、ドイツ、豪州、韓国の主要な海洋研究機関トップらで構成する海洋機構の「アドバイザリーボード(JAB)」を設置し、初会合でまとめた提言...

海洋研究開発機構地球環境変動領域のゴ・バイメイ主任研究員らは14日、2013年1月にインドネシアの首都ジャカルタで洪水を引き起こした豪雨について、現地の気象観測データをもとに原因とメカニズムを解明した...

海洋研究開発機構の海洋・極限環境生物圏領域の出口茂チームリーダーらの研究チームは、横浜市立大学と連携し、油を直径61ナノメートル(ナノは10億分の1)のナノサイズの油滴として水に分散さ...

海洋研究開発機構は7日、ブラジル政府と共同で、リオデジャネイロ沖の大西洋の海底に、かつての大陸のような大きな陸地の痕跡を発見したと発表した。... 同機構の有人潜水調査船「しんかい6500」で共同調査...

海洋研究開発機構によると、探査機開発を手がけている企業の大半は欧米メーカーが占める。... それだけに海洋機構は「海洋開発産業は中小でも海外展開できる可能性がある」と指摘する。 .....

海洋研究開発機構の中野善之技術研究主任らの研究チームは、紀本電子工業(大阪市天王寺区、紀本岳志社長、06・6768・3401)と共同で海水の水素イオン濃度(pH)と二酸...

海洋研究開発機構の鈴木勝彦主任研究員、東京大学大学院の加藤泰浩教授らは21日、南鳥島周辺の水深5000メートル以上の海底で、世界最高の6600ppmという超高濃度レアアースを含む堆積物(レアア...

海洋研究開発機構海洋工学センター海洋技術開発部の浅川賢一研究員らの研究チームは、地震研究向けの次世代型大規模展開型海底地震計と超深海型海底地震計を開発した。... 大規模展開型は、日本海洋事業と共同開...

東シベリア・ヤクーツク周辺では永久凍土の融解が進み、土壌の水分が増えてカラマツ林の枯死が目立っていると、海洋研究開発機構と名古屋大学、ロシア科学アカデミーなどの研究チームが国際的な科学誌エコハイドロロ...

海洋研究開発機構の石橋正二郎技術研究主任らの研究チームは、海中3次元(3D)レーザースキャナーを新型無人探査機「おとひめ」に載せ、相模湾の深さ約100メートルの深海で、約150メートル...

海洋研究開発機構は、東南海地震の想定震源域である紀伊半島沖熊野灘の海底下の掘削孔に設置した長期孔内観測装置を、同海域で運用している海底ケーブル観測網に接続してリアルタイムで観測データを受信することに成...

海洋研究開発機構は17日、2028年を見すえて、科学技術に基礎を置いた海洋立国・日本の新しい姿を目指す「長期ビジョン」を策定したと発表した。... 長期ビジョンによる研究課題としては、(1&#...

海洋研究開発機構の野田博之研究員らは、地震で起きた断層の挙動について数値計算手法を用いて調べたところ、断層が複雑な動きを示す可能性があることを突き止めた。