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郵船クルーズ(横浜市西区)は31日、2025年の就航予定で客船を新造すると発表した。
また日本郵船や東芝エネルギーシステムズ(川崎市幸区)、川重など5者は、燃料電池を搭載する船舶を建造し、24年に実証運航を目指している。
日本郵船の長沢仁志社長は「(航空)運賃が上がって、マージンが取りやすくなった」と、物流子会社・郵船ロジスティクスの収益改善要因を説明する。
「これからは経済性、ESG(環境・社会・ガバナンス)の二つのモノサシ」と主張するのは、日本郵船社長の長沢仁志さん。
例年なら旧正月(春節)を境に荷動きが鈍化するが「すぐに落ちることはないだろう」(丸山徹日本郵船執行役員)と見る。郵船、商船三井、川崎汽船の3社は共同出資する定期コンテナ...
日本郵船は3日、ESG(環境・社会・ガバナンス)経営を成長戦略としてグループ社員への定着を狙い、グループが克服すべき課題、考え方をまとめた「ESGストーリー」を発表した。
日本郵船では日本貨物航空(NCA)が利益貢献し、不動産譲渡益も発生した。商船三井、郵船はともにドライバルク船の期限前返船など構造改革費用を織り込む。
日本船主協会の内藤忠顕会長(日本郵船会長)は、20年12月に都内で開いた定例会見で20年のコンテナ荷動き見通しを示した。... 日本郵船の長沢仁志社長は「西海岸のターミナルでワーカーが...