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ただ、こうした局面は70年代のオイルショックや80年代の円高不況、90年代のバブル崩壊など、日本の製造業は過去に何度も経験している。
オイルショック以降にエネルギーリスクの分散を図って重油使用量を減らし、未利用だったバイオマスをエネルギー源に活用する取り組みを強化した。
「日本のお家芸」と言われた造船業はオイルショック以降伸び悩み、現在は韓国や中国との競争を余儀なくされている。
セメント各社は燃料の石炭高騰を背景に、セメント価格を08年4月出荷分から1トン当たり1000円以上とオイルショック以来の大幅値上げに踏み切った。
すると、74年のオイルショック前に、ステアリング受注の話が舞い込んできた。 ... オイルショックが起きると、受注減に直面したものの、このころから、国内の自動車メーカーが輸出にシフト。... ...
第二次オイルショック後の80年代初頭に通産省(現経済産業省)が呼びかけて、化学メーカーをメンバーとする国家プロジェクトがあり、私もそのなかの「C1化学プロジェクト」のメンバーとして参加...
幸い、日本企業はオイルショック時にはコスト管理手法を、そしてバブル経済後にはリスク管理ノウハウを習得している。
また化学産業は第1次、第2次オイルショックの経験から、個別企業だけでなく業界全体としていち早く省エネ対策に取り組み、高い省エネ技術を蓄積してきた。
「今の原油高は、第1次、第2次オイルショックを超える異常な状況だ」と話すのは、塩ビ工業・環境協会会長の菅原公一さん。
74年の天神祭りでは前年のオイルショックとそれに続いた不況の影響で、船渡御が中止される事態となった▼今年は中止の心配はないようだが、出漁できないような深刻な原油高ではお祭り気分ではいられまい。 ...
松山事務総長は70年代のオイルショック当時、「公取委は60件程度の排除勧告を行っており、今も(厳正に対処する)その姿勢は変わっていない」と強調。
