記事検索結果

新役員/日本ガイシ−執行役員・齋藤英明氏、岩崎良平氏（2008/7/15）

【執行役員経営戦略本部経営企画室長】岩崎良平(いわさき・りょうへい)氏【横顔】海外駐在が計12年。

富士ソフト、グローバル人材の育成に着手（2008/7/9）

通信制の専門職大学院のビジネス・ブレークスルー大学院大学(東京都千代田区、大前研一学長)のオープンカレッジ英語コースを卒業した社員にも受講料を全額補助し、海外駐在事務所開設時の駐在候補...

海外駐在も15年間にわたる。... 【執行役員キヤノンUSA執行副社長】芳賀政博(はが・まさひろ)氏【横顔】欧米を中心に海外駐在歴16年の国際派経理マン。... 中国や欧州駐...

住宅メーカーとの連携がポイントで、(循環利用の可能な住宅を目指す)『200年住宅』にとってセンターが住宅の品質保証の“売り”になる」《丸紅入社は「海外に行きたい」が理由。海外...

新役員/新日鉄エンジニアリング−執行役員・西村聡氏ほか（2008/5/23）

趣味は演劇鑑賞と、海外駐在時代に身に付いた宴会の幹事。

ボツワナ大使に三井物産・松山氏、資源外交で巻き返し（2008/4/12）

3度の海外駐在と36年間の商社勤務で身に付けたのは、「大局観、交渉力、人材の活用」の三つ。

三井住友銀、3部門連携して新組織−取引先の海外展開支援（2008/3/28）

アジア市場の成長が著しいことから、海外展開を検討している中堅・中小企業を含めた取引先企業の支援体制を強化するとともに、グローバルに海外事業を展開している企業へのサービス体制を拡充する必要があると判断し...

政府、欧州諸国と社会保障協定の締結加速（2008/3/11）

政府は、企業の海外駐在員などによる社会保険料の二重払い解消を目的とした社会保障協定の締結を欧州諸国と加速させる。

規制対象技術の使用には役務取引許可が必要・技術提供の審査・管理を一元化する体制の構築ができない場合でも、責任者が審査票を起こして自己判定する・不特定多数の参加ではなく、特別な制限が...

経営ひと言/矢崎総業・矢崎航取締役「生きてくる」（2010/3/2）

電線事業では「海外駐在経験を生かし、他部門との連携に向けた意識改革に努める」と強調。