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1―6月の粗鋼世界生産、6%減の8億7313万トン (2020/7/28 素材・医療・ヘルスケア)

中国は経済活動が本格的に再開し、製鉄所の操業が前年同月を上回る勢いだ。

容器包装プラの再資源化進む 鉄鋼大手、技術開発加速 (2020/7/27 素材・医療・ヘルスケア)

日本製鉄は、コークス炉を使う再資源化事業で処理量を2割増やすべく、廃プラを高密度化する技術を2年以内に開発する。... 室蘭(北海道室蘭市)、君津(千葉県君津市)、名古...

日本製鉄は2―3年以内にも、製鉄所の設備点検や測量に飛行ロボット(ドローン)の活用を始める。... 製鉄所などは広大で移動に時間がかかり、高所で危険を伴う場所が少なくない。... 日本...

英プライメタルズ、伊製鉄所の転炉改造工事完工 (2020/7/23 機械・ロボット・航空機2)

英プライメタルズテクノロジーズは、イタリアのヴァルブルーナ製鉄ボルツァーノ工場向けのAOD転炉改造工事を完工した。... 製鉄プラントの上流工程のアーク炉や下流工程の取鍋炉だけでなく、連続鋳造工程との...

構造対策で23年度に停止する東日本製鉄所京浜地区(川崎市川崎区)の高炉の跡地利用を推進するため20年度中に社内専門組織を立ち上げる考えも示した。

JFEスチール、本社にDX推進拠点 高炉稼働を遠隔監視 (2020/7/21 素材・医療・ヘルスケア)

JFEスチールは20日、製鉄所の高炉の稼働データを一元的に遠隔監視できる仕組みを整えたと発表した。... JDXCは製鉄所や製造所の生産や品質管理のノウハウ、設備トラブルの予兆管理などにかかわるデータ...

船舶燃料でカーボンリサイクル 商船三井など9社でWG (2020/7/20 建設・生活・環境・エネルギー)

商船三井は日本海事協会、日本製鉄、JFEスチール、ジャパンマリンユナイテッド(JMU)など9社共同で、メタネーション技術を船舶のゼロ・エミッション燃料に活用する業界横断の取り組みを始め...

神鋼の合弁、中国社からEV用ハイテン受注 (2020/7/16 素材・医療・ヘルスケア)

神戸製鋼所と中国鉄鋼大手、鞍鋼集団の合弁会社である鞍鋼神鋼冷延高張力自動車鋼板(遼寧省鞍山市)は、中国の自動車メーカーから電気自動車(EV)用の高張力鋼板(ハイ...

【京都】リベックス(京都市下京区、三木正之社長、075・325・2888)は、絶対位置を計測するアブソリュート位置センサーで、高温下の製鉄所や放射能汚染場所など、悪環境で使える新製品を...

テレワークCASE 素材・製薬(上)ワークライフバランス向上 (2020/7/15 素材・医療・ヘルスケア)

(3回連載) 日鉄、現場除き1万2000人対象 日本製鉄は現在、約1万2000人を対象にテレワークを「積極活用する」という姿勢だ。対象は自由勤務時間...

神戸製鋼所、田宮賞を選定 (2020/7/7 素材・医療・ヘルスケア)

神戸製鋼所は第61回田宮賞の金賞に、加古川製鉄所製鋼部の「鋼材事業の構造改革(上工程集約)における線条系製鋼設備(6号連鋳工場)の垂直立ち上げ」を選んだ。... ▽銀賞...

JFEスチールは、西日本製鉄所倉敷地区(岡山県倉敷市)の第2製鋼工場(写真)に転炉型脱リンプロセスを導入する。... すでに倉敷の第1製鋼工場や、同製鉄所福山地区...

鹿島パワー、鹿島火力2号機が運転開始 (2020/7/7 建設・生活・環境・エネルギー2)

鹿島パワー(茨城県鹿嶋市、0299・84・3149)は日本製鉄の東日本製鉄所鹿島地区構内(同)で2016年から建設工事を進めていた鹿島火力発電所2号機の運転を始めた。....

中国勢には高級鋼で勝負 JFEスチールは鋼材需要減に伴う構造対策で、東日本製鉄所京浜地区(川崎市川崎区)の高炉を2023年度に閉じる。

岡山県、JFEスチールに助成 (2020/7/6 西日本)

同社は西日本製鉄所倉敷地区の既存工場内に転炉型脱リンプロセスを導入し、2021年5月の稼働を予定する。

鋼材需要が減少する中、日本製鉄は8月に予定していた室蘭製鉄所(北海道室蘭市)の高炉1基の改修を7月にも前倒しする。JFEスチールは21年に計画していた西日本製鉄所倉敷地区(岡山...

ただ、18年度に西日本製鉄所倉敷地区(岡山県倉敷市)、東日本製鉄所千葉地区(千葉市中央区)などで設備トラブルが相次ぎ「高炉の安定化などに資するものは投資縮減の対象にしな...

一方、製鉄所向け放電加工機など独自商材の今後の扱いなどの課題が残る。

鉱山や製鉄所、製紙・パルプ工場などに向け、国内で初年度数十件の成約を目指す。

日本製鉄は24日、都内で株主総会を開いた。瀬戸内製鉄所呉地区(広島県呉市)の2023年9月末の全面閉鎖に関し、右田彰雄副社長は「厳しい経営環境下で苦渋の選択だ」と強調した。

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