電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

313件中、4ページ目 61〜80件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.003秒)

展望2021/日立造船社長兼COO・三野禎男氏 営業利益率5%達成へ (2021/1/12 機械・ロボット・航空機2)

事業の進捗(しんちょく)に合わせて発電かエネルギー部門に属すかなど、組織構成を検討したい」 ―ジャパンマリンユナイテッド(JMU)の株式譲渡後、「日立...

サノヤスホールディングス(HD)は2月末に、祖業の造船事業を新来島どっく(東京都千代田区)に売却する。また川崎重工業も4月に、船舶海洋事業をエネルギー・環境プラント事業...

検証2020/造船再編 集約の波、艦船にも (2020/12/11 機械・航空機)

一連の交渉により国内での新造船事業から事実上撤退する。 ... 祖業を手放し、工事用エレベーターなどの事業で収益を確保する。 ... 同省の有識者会議では、事業再編...

中韓勢に苦戦・コロナ直撃 サノヤスホールディングス(HD)は9日、祖業の造船事業から撤退すると発表した。... 造船事業の20年3月期売上高は299億円、営業損益は2...

三井E&Sホールディングス(HD)が造船事業の構造改革を進めている。創業の地、玉野艦船工場(岡山県玉野市)における自前の新造船建造から手を引き、造船子会社が手が...

サノヤスHD、撹拌テスト施設を刷新 化粧品など開発高度化 (2020/10/15 機械・ロボット・航空機2)

みづほの第2工場で手がけていた機械加工は近隣のサノヤス造船大阪製造所(同)に移管した。... サノヤスHDは中核の造船事業の市況が不透明な中、事業の多角化を急いでいる。

川崎重工業では主に造船事業における経理畑を歩み、長らく川重創業の地・神戸で勤務してきた。... 「事業領域が多岐にわたる中、『選択と集中』に向け各部門の声を集めた」経験が印象に残る。 ...

三井E&S、生産性向上に重点投資 玉野・大分工場でDXやIoT活用 (2020/9/7 機械・ロボット・航空機1)

主力の同事業の競争力を高める。 ... 多くの造船会社にエンジンを提供しており、競争力の強化につなげる。 三井E&SHDはエンジニアリングや造船事業の不振を...

JMUなど5社、船舶侵入テスト実施 サイバー攻撃想定 (2020/8/4 機械・ロボット・航空機2)

船会社や造船事業者などの対策に役立て、海事産業の安全性向上を目指す。

以前から常石と三井E&S造船は商船分野で提携している。... 三井E&S造船と常石造船は18年に業務提携した。... 常石がフィリピンで造船事業を展開する強みも生かし、両社は今後見込ま...

三井も三井物産、中国・揚子江船業(江蘇省)と合弁会社「江蘇揚子三井造船」(同)を設立し、19年に事業を始めているが、海外造船所運営のノウハウは常石が上だ。 &#...

【かつてない危機】 JMUによる舞鶴事業所での造船事業縮小に追い打ちをかける形で、新型コロナに見舞われ、舞鶴港の取扱貨物量は減少し、クルーズ船の寄港キャンセルが相次ぐ。... 【雇用...

造船ニッポン、復権への道 日本の造船業が苦境に立たされている。... 相手だけ右肩上がりということは決してない」 ―サノヤスの造船事業について。 ...

IHIは造船事業をJFEHDと統合する形で切り出したが、海洋事業拠点として愛知工場を本体に残していた。... 三井E&S造船(東京都中央区)は、千葉工場(千葉県市原市&...

経営ひと言/日立造船・谷所敬会長兼CEO「孝行息子」 (2020/6/2 機械・ロボット・航空機2)

「売上高4000億円超は、2002年の造船事業分離以降で初めて」と説明するのは、日立造船会長兼最高経営責任者(CEO)の谷所敬さん。... 主力のプラントで海外中核子会社の日立造船イノ...

【福山】ツネイシホールディングス(HD)は21日、中核事業である造船事業の2019年12月期の売上高が前期比7・5%増の1646億円だったと発表した。

しかし、競合激化を背景に新規受注を確保するため赤字受注が散発し、13年3月期から17年3月期までの5年間、新造船事業は売上総利益段階から赤字となっていた。一方で修繕事業は震災後の特需もあり、黒字を確保...

三井E&Sホールディングスは27日、造船子会社の千葉工場(千葉県市原市)で、造船事業を2021年3月31日に終了させるとともに、同工場で希望退職者募集を20年6月に行うと発表し...

ジャパンマリンユナイテッド(JMU、横浜市西区、千葉光太郎社長、045・264・7200)は3日、舞鶴事業所(京都府舞鶴市)で新造商船事業から撤退し、艦船修理事業に特化...

不採算事業に関して売却や撤退などの判断もさせる」 ―国内の業界1位と同2位が提携を発表した造船事業は。 「設計などの分野を共同化しても、最終的に造船所の統廃合がなけ...

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン