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川重の4―9月期、営業増益を確保エネ施設事業2.3倍（2019/11/1 機械・航空機１）

半導体業界の不振で精密機械・ロボット事業は減益だが、車両事業の改善やエネルギー・環境プラント事業の増益がカバーした。

トヨタ系7社の通期見通し、5社が下方修正中国低迷（2019/11/1 自動車）

同日発表した7社の19年4―9月期連結決算は、3社が増収営業増益、3社が減収営業減益、1社が増収営業減益。

大陽日酸の4―9月期、増収営業増益大型買収寄与（2019/11/1 素材・医療・ヘルスケア）

通期業績予想は据え置くが前回公表比で国内事業は減益、米国事業は好調を維持するとして増収増益、欧州事業は為替レート見直しで減収減益を見込む。

日本ゼオンの4―9月期、営業益16%減（2019/11/1 素材・医療・ヘルスケア）

高機能材料事業は増収営業増益で過去最高の業績。

三和HDの4―9月期、営業益13%増（2019/11/1 建設・生活・環境・エネルギー）

三和ホールディングス(HD)が31日発表した2019年4―9月期連結決算は、東京五輪・パラリンピックや首都圏再開発需要で重量シャッターの販売数量が伸び、増収、営業・経常・当期利益が増益...

ALSOKの4―9月期、経常益18%増（2019/11/1 建設・生活・環境・エネルギー）

綜合警備保障(ALSOK)が31日発表した2019年4―9月期連結決算は、利益率の高い機械警備の契約が堅調に伸び、増収、営業・経常・当期利益が増益。

海運3社の4―9月期、経常黒字 ONE業績改善（2019/11/1 建設・生活・環境・エネルギー）

海運3社の2019年4―9月期連結決算が31日出そろい、海運市況の好転と定期コンテナ船事業統合会社「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)」の業績改善を受けて、各社の経常損益...

ワコールの4―9月期、営業益5.6%増（2019/11/1 建設・生活・環境・エネルギー）

【京都】ワコールホールディングス(HD)が31日発表した2019年4―9月期連結決算(米国会計基準)は、売上高が前年同期比0・4%減の1014億円、営業利益が同...

TOTOの4―9月期、経常減益（2019/11/1 建設・生活・環境・エネルギー）

国内事業は、消費増税に伴う駆け込み需要の影響もあり、リフォーム、新築ともに増収増益だった。

積水化、通期見通し下方修正営業益30億円減（2019/10/31 素材・医療・ヘルスケア）

加藤敬太代表取締役専務執行役員は「液晶関連の市況回復は期待できない」とし、第5世代通信(5G)向け放熱材料などの拡販で増益を目指す考えを示した。

日立、通期見通し下方修正当期益3600億円、上場子会社低迷（2019/10/31 電機・電子部品・情報・通信１）

為替影響を除けば、同15億円の増益見通し。

都市ガス4社の4―9月期、3社増収増益競争激化・顧客は減少（2019/10/31 建設・生活・環境・エネルギー１）

30日出そろった大手4社の19年4―9月期連結決算では3社が増収・営業増益だったが、東邦ガス以外は9月末時点のガス顧客件数が18年9月末時点より減少。

日立物流の4―9月期、減収増益（2019/10/31 建設・生活・環境・エネルギー１）

一方、提携するSGホールディングスとの“協創”をはじめとする新規受注の獲得や、物流センター内などにおける生産性の改善が貢献し、営業増益となった。

大ガスの4―9月期、経常益2.2倍ガス原料価格下落（2019/10/30 建設・生活・環境・エネルギー１）

大阪ガスが29日発表した2019年4―9月期連結決算は、経常利益が前年同期比2・2倍の498億円となり4年ぶりの増益となった。ガス事業で原料価格の下落が販売価格に反映されるまでのタイムラグなどが増益要...

NECの4―9月期、営業益3.4倍海外事業も黒字化（2019/10/30 電機・電子部品・情報・通信１）

国内事業では、通信事業者向けや公共・企業システムなど主要4事業が増収増益だった。

関電、業績に不透明感通期、減収減益見込む（2019/10/29 総合３）

関電が28日発表した2019年4―9月期連結決算は6年ぶりの増収増益となったが、通期で見ると電力販売量の減少を想定し、減収、営業・経常減益を見込む。

JR本州3社の4―9月期、増収増益 10連休のレジャー増（2019/10/29 建設・生活・環境・エネルギー１）

JR本州3社の4―9月期連結決算が28日出そろい、ゴールデンウイークの10連休化によるレジャー利用客の増加を背景に、いずれも増収増益で売上高、営業利益とも同期の過去最高となった。

決算発表が本格化、通期下方修正増の公算米中対立長期化など影（2019/10/28 総合３）

米中対立の長期化で上場企業の収益力が揺らいでおり、野村証券が9月に発表した企業業績見通しでは、金融を除く主要307社の19年度経常増益率が前年度比0・2%にとどまる。

九州地域航空・JAL・ANA、離島路線維持で協業（2019/10/28 建設・生活・環境・エネルギー）

全社で1億円超の増益効果が見込めるという。

信越化学の4―9月期、当期最高益（2019/10/28 素材・医療・ヘルスケア）

半導体シリコン事業は増収営業増益。

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