電子版有料会員の方はより詳細な条件で検索機能をお使いいただけます。

2,147件中、8ページ目 141〜160件を表示しています。 (検索にかかった時間:0.004秒)

産業INFORMATION/産業博物館を訪ねる (2023/5/3 産業INFORMATION)

(随時掲載) (2019年9月13日付27面)東京ガス ガスミュージアム (2019年9月20日付31面)ア...

横浜市と東京ガス、鹿島、日本コンクリート工業(日コン)はカーボンネガティブコンクリート「CO2―SUICOM」を横浜市立元街小学校に設置した太陽光発電(PV...

茨城港では東京ガスや日立建機、コマツ、商船三井フェリーなどが立地する「日立港区」「常陸那珂港区」「大洗港区」で脱炭素化を推進。

東ガス、ロンドンに拠点 LNGトレーディング機能増強 (2023/4/6 素材・建設・環境・エネルギー1)

東京ガスは4月から英国に液化天然ガス(LNG)のトレーディング拠点を置き、東京、シンガポールと三極が連動した24時間取引を開始した。

4月から…こう変わる (2023/3/31 総合3)

法制度 ▽改正省エネ法 年間エネルギー使用量が一定規模事業者に、非化石エネルギー転換に向けた中長期計画の策定や使用状況の定期報告を義務化 ...

大和エネ・東ガス、PV+蓄電池でFIP対応 茨城で運用実証 (2023/3/28 建設・生活・環境・エネルギー1)

大和エネルギー(大阪市阿倍野区、東武社長)と東京ガスは、太陽光発電所と蓄電池による共同実証事業を開始した。大和エネが茨城県桜川市に持つ630キロワットの太陽光発電(PV)...

東ガス、鹿島動力株式を三菱ケミカルから取得 (2023/3/28 建設・生活・環境・エネルギー1)

東京ガスは27日、三菱ケミカルから鹿島動力(茨城県神栖市)の株式14・7%を31日付で取得すると発表した。... 東京ガスグループは鹿島動力に燃料供給やコジェネを納入している。...

東京ガス、水素バーナー2種 それぞれ2社と共同開発 (2023/3/24 建設・生活・環境・エネルギー)

東京ガスは23日、水素専焼用の産業用バーナー2種を、それぞれ別の企業と共同開発したと発表した。

東ガスとSCREEN、水電解装置を低コスト化 電解質膜を高速量産 (2023/3/16 建設・生活・環境・エネルギー1)

東京ガスは15日、SCREENホールディングスと水電解装置を低コスト化する技術を開発したと発表した。

ほしい人材×育てる人材(99) (2023/3/14 マネジメント)

東京ガス 人事部人材開発室長 兼子健氏「誠意持ち挑戦し続ける」 東京ガスは社会を支えるインフラ企業から脱炭素社会をリードするエネルギー企...

東ガス、米スタートアップと低コスト触媒開発 水電解装置向け (2023/3/10 建設・生活・環境・エネルギー)

東京ガスは9日、米国のH2Uテクノロジーズ(カリフォルニア州、マーク・E・マクガフ最高経営責任者〈CEO〉)と、水電解装置向けに低コストの触媒を共同開発すると発表し...

天然ガス市場は「たまたま欧州の暖冬で需給が緩んだ」と指摘するのは、東京ガス副社長の笹山晋一さん。

東京ガスは28日、サンレー冷熱(東京都台東区)と共同で、水素を100%燃焼させるガスタービンコージェネレーション(熱電併給)システム用の追焚...

関連記事「下期の新社長、187人 トップ交代は一服感も」(2023/3/6 総合3) &#...

「次の冬の需給は気温や中国の景気次第のところがあって、楽観できる状況ではない」(東京ガスの笹山晋一副社長)と、予断を許さない状況が続いている。

【水戸】NTT東日本、東京電力パワーグリッド、東京ガスネットワークなど茨城県内でインフラ設備の管理・運営を手がける事業者8社は、災害時の被災状況の情報共有で連携する。

eロボなど、環境調査にドローン 洋上風力メンテ・設置場所選定 (2023/2/24 建設・生活・環境・エネルギー)

ドローンや人工知能(AI)技術を利用したビジネス化の一環で、東京ガスと信夫山福島電力が建設を計画する福島県沖の浮体式洋上風力発電での利用を検討する。

東ガス、3年間で1兆円投資 脱炭素・デジタル化推進 (2023/2/23 建設・生活・環境・エネルギー)

東京ガスは22日、2023―25年度を対象に脱炭素化の推進、デジタル改革、顧客とのコミュニケーション変革を主要戦略とする新中期経営計画「コンパストランスフォーメーション」を策定した...

成田国際空港(NAA)と東京ガスは20日、空港に供給するエネルギーの脱炭素化を目指し「グリーン・エナジー・フロンティア」(千葉県成田市)を設立したと...

東京ガスネットワーク(東京都港区)と警視庁は15日、大規模災害発生時における連携に関する協定を結び警視庁本部で調印式を行った。

ご存知ですか?記事のご利用について

カレンダーから探す

閲覧ランキング
  • 今日
  • 今週

ソーシャルメディア

電子版からのお知らせ

日刊工業新聞社トピックス

セミナースケジュール

イベントスケジュール

もっと見る

PR

おすすめの本・雑誌・DVD

ニュースイッチ

企業リリース Powered by PR TIMES

大規模自然災害時の臨時ID発行はこちら

日刊工業新聞社関連サイト・サービス

マイクリップ機能は会員限定サービスです。

有料購読会員は最大300件の記事を保存することができます。

ログイン