記事検索結果

国交省、船舶産業変革へ検討会目指すべき姿を議論（2023/5/30 総合２）

国土交通省は有識者と造船・舶用工業などの船舶業界関係者で構成する「船舶産業の変革実現のための検討会」を立ち上げる。... 日本はかつては造船王国と言われたが、近年は中国や韓国に抜かれ3位。

広角/日本郵船会長・内藤忠顕(中)日本海洋産業の競争力（2021/8/26 総合１）

造船、舶用工業だけでなく内外航海運、漁業、海洋調査、洋上風力、海洋土木などにも応用可能なシミュレーション技術を扱う。

深層断面/今治造・JMU連合始動「造船」再編―中韓に挑む（2021/1/7 深層断面）

日本造船工業会の斎藤保会長は「痛みを伴う対応は避けて通れない」と指摘する。... 製造業の生産高に占める造船・舶用工業の比率は、長崎県西海市で約7割に達し、愛媛県今治市でも約2割という。また造船や舶用...

入管法案きょう国会提出無期限の在留、建設・車整備など対象限定（2018/11/2 総合２）

これまで政府は対象として、介護業、ビルクリーニング業、農業、漁業、飲食料品製造業、外食業、素形材産業、産業機械製造業、電子・電気機器関連産業、建設業、造船・舶用工業、自動車整備業、航空業、宿泊業の14...

中間報告では日本の造船業界が勝ち残るための条件として(1)海運・造船・舶用工業の連携強化(2)新市場・新事業への展開(3)企業連携・事業統合を挙げた。....

国交省神戸監理部、三菱重の商船建造撤退受け取引中小を支援（2010/7/27）

【神戸】国土交通省神戸運輸監理部は26日、三菱重工業の新造船生産体制再編に伴う神戸造船所(神戸市兵庫区)での商船建造撤退を受け、同社と取引のある中小の造船・舶用工業事業者を支援するプロ...

日本舶用工業会、神戸大に寄付講座−講師に現役技術者（2009/10/15）

日本舶用工業会は神戸大学海事科学部で造船・舶用工業向けの寄付講座を開講し、第1回講義を行った(写真)。... 全12回で川崎造船や阪神内燃機工業など12社から現役の技術者を講師に迎える...