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[ 科学技術・大学 ]
(2016/4/19 05:00)
防災や災害復興に関わる50の学会が参画するネットワーク「防災学術連携体」は18日、熊本県などで14日以降に発生した地震に対する各学会の見解を発表した。日本地震学会の加藤照之会長は地震発生の背景として、九州北部はフィリピン海プレートによる圧縮で北西方向に、九州南部は沖縄トラフの拡大により南東方向に力がかかっていることなどを説明した。
また防災学術連携体の和田章代表幹事は「日本の耐震設計は1回の大きな地震が襲う場合しか考えていない」と、複数回の地震にも耐えられる建築設計の必要性を強調。日本地すべり学会の落合博貴副会長は地震による斜面災害について、熊本県南阿蘇村では7日に103・5ミリメートルの降雨があり、斜面の地下水が豊富だった可能性に言及した。
(2016/4/19 05:00)
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