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[ 科学技術・大学 ]
(2017/7/16 17:30)
日本地すべり学会(落合博貴会長)は16日、大分県日田市で記者会見し、九州北部を襲った豪雨で起きた土砂崩れの特徴について、現地調査の結果を発表した。短時間で狭い範囲に300~500ミリを超える異常な大雨が集中した結果、森林の保水機能の限界を超え、斜面が崩壊したとしている。
調査は14~15日に福岡県東峰村と大分県日田市、中津市で実施した。
学会によると、土砂崩れの多くは尾根直下の傾斜が急な場所で、地面の表層部分が崩壊して起きた。日本有数の林業地帯でスギなどの人工林の割合が高く、樹齢40~50年の「壮齢林」が多かったため、流木は長さ40メートル程度の長大なものが目立ったという。
特に土砂崩れが大規模だった日田市小野地区の現場は、数千~数万年前に起きた過去の土砂崩れの影響で斜面上部の地形が緩やかで、堆積物が厚かったことが被害が大きくなった原因とみられるという。
学会は今後の対策として、二次災害の恐れがある場所には土石流センサーなどを設置し、流木をせき止めるための防災ダム建設や、山林の手入れなどが必要と指摘した。落合会長は「今回の調査結果を踏まえ、さらに詳細な調査を検討中だ」と話した。(時事)
(2017/7/16 17:30)