ヤマハ発、電動２輪開発を加速 研究開発費に1000億円超

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ヤマハ発動機は２０１８年１２月期の研究開発費として過去最大の１０５３億円を計画する。世界的な環境規制の強化に対応し、電動２輪車の開発を加速させる。日髙祥博社長は投入時期の明言は避けたが「計画は決めている」とし、ＥＶ用電池やモーター、制御の各技術を組み合わせた製品開発を急ぐ。

研究開発費が１０００億円の大台を超えるのは初めて。２０年に排ガス規制が強化される排気量５０ｃｃ以下の原付１種に加え、同１２５ｃｃ以下の原付２種の電動化開発も進める方針。同社はすでに電動２輪車を商品化しているが、航続距離やコストに課題がある。今後、普及を目指すには「電池とモーターの性能向上が不可欠」（日髙社長）とした。

ヤマハ発の２０１８年１２月期連結決算は売上高１兆７０００億円（前期比１・８％増）、営業利益１５００億円（同０・１％増）を予想。円高基調に加え、新事業や新技術開発の費用がかさむため業績は踊り場となる。