液晶パネルが市況品化 ＴＶメーカー、“相場”で利益確保

どの商品を買っても大差がない、液晶テレビのコモディティー化（汎用品化）。従来のコモディティー化は総じて、販売価格が下がりテレビメーカーの採算が悪化する要因だった。近年は中核部品である液晶パネルの調達価格が大きく変動し、石油や穀物のような市況品になりつつある。このため船井電機やパナソニックといったテレビメーカーは、変動するパネル相場に合わせ完成品の利ざやを稼ぐ。コモディティー化の中にあって、新たな対応を迫られている。（大阪・平岡乾）

【価格変動で不振】

「パネル価格に振り回された」。船井電機の船越秀明社長は、２０１７年をこう振り返る。屋台骨の北米向けテレビ事業は販売価格の下落に加え、パネルの調達価格が変動するあおりを受けて不振だった。

日本と違い、北米などの海外市場は基幹部品であるパネルの価格が下がると、完成品のテレビも連動して下がりやすい。このため、パネルが高騰した時に調達した在庫を...