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[ 医療・健康・食品 ]
(2018/4/30 06:30)
【ニューヨーク時事】甘味飲料に課される「ソーダ税」の導入後、炭酸飲料の消費が4割減少。米ドレクセル大学(ペンシルベニア州)の研究チームが4月にまとめた調査でこんな結果が示された。米国では肥満の元凶として甘味飲料がやり玉に挙げられており、課税による消費の抑制効果がデータで確認された格好だ。
ペンシルベニア州フィラデルフィア市は17年1月、甘味飲料に1オンス(約30ミリリットル)当たり1.5セント(約1.6円)の税金を徴収し始めた。2リットル飲料の場合、約1ドルの値上げに相当する。
研究チームは、同市と近郊地域の住民を対象に飲料の消費動向を調査。税の導入から約2カ月で炭酸飲料の消費は40%、エナジードリンクは64%減少した。逆にボトル入り飲料水は58%増え、「課税を機に、糖分を加えた飲料の代わりに水を飲む傾向が顕著に確認された」という。
長期的な動向を検証する必要があるとはいえ、「(肥満対策は)不健康な商品への課税が唯一最善の策」(サマーズ米元財務長官)と訴える人々には追い風となりそうだ。
(2018/4/30 06:30)