社説／2020東京五輪 スポーツ×ICT盛り上げよう

東京五輪・パラリンピック開催まで１年を切った。日本全体にとって飛躍のチャンスであり、情報通信技術（ＩＣＴ）活用によるデジタル化の波に乗り、映像系の観る楽しみや企業ブランド価値の向上、訪日外国人旅行客（インバウンド）需要の開拓などの波及効果を最大化してほしい。

２０２０東京五輪では、スポンサー契約を結んだ企業が国内外で５０社以上となった。ＢツーＣ（対消費者取引）企業とＢツーＢ（企業間取引）企業では狙いが異なるが、各社が企業ブランドの向上と、投資対効果をどうバランスさせるかは見所だ。

最近は、試合前後に特別な料理やイベントなどのおもてなしを目玉とした「スポーツホスピタリティー」と呼ぶ観戦スタイルが世界的にも脚光を浴びており、取引先の接待という観点で新たな需要も期待される。もとより企業や関連団体のみならず、日本全体としては世界各国から訪れる人たちとの交流や人と地域のつながりから、新しいビジネスをどう見いだしていくかは大きな課題となっている。

こうした多様な取り組みの要（かなめ）となるのがデータの利活用だ。デジタル新時代では、人と人がスマートフォンでつながり、ソーシャルメディアによるレコメンド（推奨）で日々の行動が左右される。人工知能（ＡＩ）やＩｏＴ（モノのインターネット）との連携により、人々のニーズや行動履歴などを分析できれば適材適所で需要と供給をマッチングすることも可能だ。

スポーツ×ＩＣＴの適用範囲は奥深く、スポーツ選手の育成から技能向上、競技を優位に運ぶ戦術の検討、けがの防止まで及ぶ。一流選手の身体データは医療やヘルスケアにも役立ち、病院や介護施設ではリハビリへの適用、スポーツセンターでは健康維持に向けたアドバイスなどへの応用が見込める。

スポーツ産業の市場規模は米国の約５０兆円に対して日本は５兆５０００億円だが、２５年には１５兆円を目指す構想もある。日本経済の活性化と健康長寿社会の実現に向けて、スポーツ×ＩＣＴをもう一段盛り上げたい。