産業春秋／テレワークの功罪

新型コロナウイルス感染症で、生活環境は大きく様変わり。中でも多くの人に影響を与えているのが「働き方の変化」だ。従来は「出社」が当たり前だったが、現在は政府が「３割出社」を求めたことを受けて、各企業がこぞって社員に在宅勤務を推奨している。

普及が進むテレワークで「通勤時間が効率化できた」、「定例の会議が実は不要だった、というような気づきを得る機会になった」という声が聞かれる。

効率面で評価する声がある一方で、「やりとりがメールばかりになり、表現がきつく感じる」、「ちゃんと働いているか疑われることもある」とか。結果としてストレスを感じ、鬱（うつ）状態に陥るケースもあるという。

厚生労働省はテレワークのあり方を議論する有識者検討会を立ち上げた。労務時間の管理や意思疎通を円滑にする面で課題があり、中でも家庭内に適切な環境を整備する必要があるとの意見が出た。

テレワークをコロナ後も定着させていくために、企業も対策が求められる。上司が部下の悩みなどをオンライン上で雑談する時間を設ける企業も出てきた。変わりゆく生活様式の中でも、心の距離はリモートにすることなく、健やかに過ごしたい。