B-EN-GとHTCがエンタープライズ向けVR分野で協業

B-EN-GのVR学習システム「mcframe MOTION VR-learning」がHTCのヘッドマウントディスプレイ製品「VIVE Pro Eye」に対応

ビジネスエンジニアリング株式会社（東京都千代田区、取締役社長：大澤 正典、以下「B-EN-G」）の仮想現実（VR）テクノロジーを用いたVR学習システム「mcframe MOTION VR-learning」（以下「VR-learning」）が、HTC NIPPON株式会社（東京都港区、代表取締役社長：児島 全克、以下「HTC」）の提供するプロフェッショナル仕様のVRヘッドマウントディスプレイ製品「VIVE Pro Eye」に対応しました。今後両社は、アジアパシフィック地域におけるVR-learningの販売に関して協業を進めます。


VR-learningは、B-EN-Gが開発した「mcframe IoT」シリーズの1製品です。360度カメラで撮影した画像を基に作成したVR教材を用いて、学習者は装着したVRヘッドマウントディスプレイ（HMD）を通して疑似体験しながらトレーニングができるもので、安全教育や作業教育等の技能伝承が必要な業務で利用されています。2017年のリリース以来、多様な業種の約20社で導入されています。
※ 詳しくは、https://info.mcframe.com/lp_vr-learning をご覧ください。


「VIVE Pro」シリーズは、HMDのリーディングカンパニーであるHTCが開発、販売するVRシステムで、ビジネスでの利用に対応する豊富な機能を提供します。「VIVE Pro」シリーズには、眼球の動きや焦点を追跡するアイトラッキング機能を搭載した「VIVE Pro Eye」があり、ユーザーがVR空間で何をどのくらいの時間見ているかをヒートマップと視線トラッキングで視覚化できるほか無意識下での視線の動きが把握でき、学習者の意図や意思決定に関する洞察を得ることができます。


VR-learningの対応製品に新たにVIVE Pro Eyeが加わったこの機に、B-EN-GとHTC社はアジアパシフィック地域における販売活動を協力して推進することとなりました。今後、B-EN-Gは、「VIVE FOCUS PLUS」等のHTC製品への対応、mcframe MOTION製品関連の技術協力、韓国、香港、シンガポールやオーストラリア等におけるHTC社の販路を活用してVIVE製品とVR-learningとを組み合わせたプロモーションや提案を推進することにより、ビジネスの拡大を図ります。


VR-learningがVIVE Pro Eyeに対応したことについて、HTC社の代表取締役社長の児島全克氏は次のように述べています。

従来のトレーニングの方法に比べ、VRを用いて体感することで習得に大きな効果があるとされるものの、これまではVRコンテンツを作成するための様々なハードルがありました。B-EN-Gが提供するmcframe MOTION VR-learningはVRを用いたトレーニングコンテンツを効率よく制作することができ、今後様々な分野でのVIVEにおける国内、およびアジアパシフィック地域のエンタープライズ市場拡大につながっていくことと、非常に大きな期待をしています。


HTC NIPPON株式会社について

HTC NIPPONは、1997年に設立されたHTC Corporation（台湾）の日本の拠点です。HTC社は、受賞歴を持つモバイルデバイスの数々や、世界初・業界初のモバイルデバイスを多数開発。常にコンセプトの中心に「人」を据えることで、世界中のユーザーにとって革新的な体験を創造します。また2016年からは今までに類をみないVR VIVEを発表。１億ドルのVR関連企業をバックアップする“VIVE X”、60か国以上で展開される世界初のサブスク型ストアである“VIVEPORT”、コンテンツ開発力と発信力をもった“VIVE Studios”等でエコシステムを形成。

詳しくはwww.htc.com/jpを、またVIVE製品に関してwww.VIVE.comをご覧ください。


ビジネスエンジニアリング株式会社について

ビジネスエンジニアリングは、IT企画、BPR実施のビジネスコンサルティング、IT導入コンサルティングからシステム構築サービス、運用サービスにわたり、ERPを中心に豊富な実績を有するビジネスエンジニアリング企業です。またERPをベースとしたSCM、CRM導入支援ならびにタイや中国をはじめとしたグローバル展開支援での実績を積み重ねています。

ビジネスエンジニアリングは、中国・上海、タイ・バンコク、シンガポール、インドネシア・ジャカルタ、アメリカ・シカゴの5ヶ所に海外現地法人を有しています。

ビジネスエンジニアリングの詳細は https://www.b-en-g.co.jp/ をご覧ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000026.000033579.html