お客様のAWS環境の課題を抽出し、改善に向けたアクションを提案

「AWS Well-Architectedパートナープログラム」認定を取得し、『クラウド健康診断サービス』の提供を開始

株式会社ジェーエムエーシステムズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂倉 猛、 以下、JMAS）は2020年2月、アマゾン ウェブ サービス（以下、AWS）のパートナープログラム「AWSパートナーネットワーク（以下、APN）」において、「AWS Well-Architectedパートナープログラム」認定を取得しました。



国内でのクラウド活用はますます盛り上がりを見せており、クラウド関連のドキュメントやセミナーなどの充実が図られています。これにより、お客様は自身でAWSの使用を開始し、その上でシステムを稼働させることが比較的容易になりました。

ただ、AWS上に構築したシステムを顧客にサービスとして提供したり、全社に展開したりするにあたっては、可用性の確保などを含めたセキュリティの実装、運用体制の整備などが欠かせません。AWSを使い始めて間もないお客様は、そのためのノウハウやスキルを保有しているでしょうか。ネットや書籍などで情報を集めても自社の実態と合わない事例しか見つからないことがほとんどです。

このたび、JMASは「AWS Well-Architectedパートナープログラム」の認定を取得しました。お客様はJMASとパートナーを組むことでAWSを無駄なく活用し、ビジネスを加速することができます。

JMASは、クラウド活用を支援するコンサルティングサービス、導入・構築・移行サービス、運用・改善・代行サービスなどの各種クラウドサービスを提供しています。今後は、それぞれのクラウドサービスにAWS Well-Architected フレームワークを用いたレビューのプロセスを取り入れることで、より高品質なサービスを提供します。

またJMASは、AWSが提唱するAWS Well-Architected フレームワークをもとに、お客様のAWS環境とベストプラクティスとの差異や課題を明らかにし、改善に向けたアクションリストの作成から提案までを行う『クラウド健康診断サービス』の提供も開始します。

コンサルティングサービス『クラウド健康診断サービス』について


■サービスの特長
1. 要件定義～リリース後のいかなるタイミングでも利用でき、対象システムに制限もありません。
2. システムの構成だけでなく、組織体制やフローなどの潜在的なリスクを発見できます。
3. 優先順位をつけたアクションリストをもとに、スピード感を持って改善に着手できます。

■こんな課題をお持ちの方に最適
・AWS環境のPoCを実施したものの、本番化に向けて改善すべきポイントが分からない。
・自社で策定したAWSアーキテクチャのどこにリスクがあるかを知りたい。
・自社のAWS環境とベストプラクティスを比較したい。
・「AWSを100％活用できていない。なんとかしないと・・・」と漠然とした悩みを抱えている。

クラウド健康診断サービスURL： https://www.jmas.co.jp/aws/service/consulting/

AWS Well-Architected パートナープログラムについて

「AWS Well-Architectedパートナープログラム」は、AWSに関する深い知識と、アーキテクチャの構築・移行・最適化における豊富な実績にもとづき、AWS Well-Architected フレームワークを用いて顧客のAWS環境を適切に評価できるエキスパートであることを、AWSが認定するものです。

AWS Well-Architected パートナープログラムURL： https://aws.amazon.com/jp/partners/well-architected-program/

AWS Well-Architected フレームワークについて

AWS Well-Architectedフレームワークは、クラウドをより活用するための設計原則と、お客様のAWS環境がベストプラクティスに則っているかどうかを確認するための一連の質問と回答から構成される文書です。「運用性の優秀性」「セキュリティ」「信頼性」「パフォーマンス効率」「コスト最適化」の5つの観点でまとめられています。

Well-Architected フレームワークURL： https://aws.amazon.com/jp/architecture/well-architected/

※アマゾン ウェブ サービス、Amazon Web Services、およびAWSは、米国その他の諸国における、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000021.000018623.html