ニューノーマル時代の必須アイテム ワークフローシステム「MAJOR FLOW Z CLOUD」の取り扱いを開始しました。【株式会社ハイパー】

企業のテレワーク導入を支援する 株式会社ハイパー（本社：東京都中央区、代表者：玉田　宏一、東証1部）は、パナソニック ネットソリューションズ株式会社の「MAJOR FLOW Z CLOUD（メジャーフロージークラウド）」を取扱開始いたしました。 【株式会社ハイパーのサイトはこちら】https://www.hyperpc.co.jp



「MAJOR FLOW Z CLOUD」（パナソニック ネットソリューションズ株式会社）
http://pnets.panasonic.co.jp/mf/major-flow-z-cloud/

■MAJOR FLOW Z CLOUD について
経費精算から各種届まで、あらゆるプロセスの効率化を実現する「MAJOR FLOW Z」のクラウドサービスです。
新型コロナウィルスの影響からテレワークが加速度的に進みました。実施企業の課題でも上位を占める
「ペーパーレス化」それを進めるためには、今も根強く残る各種届などの電子化は避けて通れません。

「MAJOR FLOW Z CLOUD」は「MAJOR FLOW Z」 をベースにしており、インターネットに接続するPCさえあれば手軽に利用できるクラウドサービスでありながら、「MAJOR FLOW Z」と同様、業務効率化や内部統制などを十分にご支援いたします。

■MAJOR FLOW Z について
「MAJOR FLOW Z 」は、業種・職種を問わず利用できるワークフローサービスです。時間と手間がかかる紙での経費精算や手入力での経理業務・毎月の給与計算のために行なう、各種就業時間の集計及び給与システムへのデータ入力での勤怠管理などの業務プロセスを、あらゆるケースに対応したワークフローを構築し効率化します。


MAJOR FLOW Z CLOUD ラインナップ


●MAJOR FLOW Z CLOUD 経費精算
MAJOR FLOW Z CLOUDの経費精算は申請から支払処理までを一元管理できます。
各種精算書の申請/承認、計上処理、戻入金管理や支払業務が行なえ、仕訳やファームバンキングデータが会計システムや銀行オンラインシステムと連携。社内全体に溢れている経費精算の困ったをまとめて解決します。

●MAJOR FLOW Z CLOUD ワークフロー
専門知識は不要！誰でも簡単に新しい申請書が作成できます。
プレゼン資料を作成するような感覚で入力欄や選択肢などを配置するだけで思い描いたワークフローを実現。
自社の業務にあった決裁フローを実現できます。

●MAJOR FLOW Z CLOUD 就業管理
MAJOR FLOW Z CLOUD 就業管理は就業時間の集計や休暇残数の管理、給与システム連携など、就業管理業務に必要な機能を網羅。マルチデバイス対応で、フレックスや変形労働など多様化する働き方に対応。健全な就業管理を実現できます。

■MAJOR FLOW Z CLOUD が選ばれる訳
◆＜拡張性！＞ 3つのラインナップで社内のあらゆる書類をまとめて電子化します。
◆＜安心！＞パナソニックグループの基準をクリアした安心・安全な堅牢性です。
◆＜カンタン・明瞭！＞簡単に設定でき、利用しやすく会社や人に優しいサービスです。


「MAJOR FLOW Z」と「MAJOR FLOW Z CLOUD」の違いについて




※1　 MAJOR FLOW Z FORMのみ
※2 　MAJOR FLOW Z CLOUD ワークフローのみ
※3 MAJOR FLOW Z KEIHIのみ
※4 　MAJOR FLOW Z CLOUD 経費精算のみ
※5 　1ファイルあたりの上限です。1つの申請書に20ＭＢ以下の添付ファイルを複数添付することは可能です。
※6 　別途、MAJOR FLOW Z COREが必要です。

お問い合わせ先


株式会社ハイパー　マーケティング部
所在地 　　　　 東京都中央区日本橋堀留町2-9-6 ニューESRビル
メールアドレス　[e-mail]
Web　　　　　　https://hypervoice.jp/telework/


株式会社ハイパーについて

「人とITで日本の会社を元気に」
会社名　　　　　株式会社ハイパー
代表取締役社長　玉田　宏一
本社住所　　　　東京都中央区日本橋堀留町2-9-6　ニューESRビル
URL　　　　　　https://www.hyperpc.co.jp/
「ユーザーニーズ実現企業」を経営理念として法人のお客様を対象にコンピュータ本体やソフトウェア、周辺機器などを販売する「ITサービス事業」を中核に「インフラ構築」「オフィスプランニング」「アスクルエージェント」等、幅広いビジネスを展開しています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000056596.html