次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』 SRL、クリニカルネットワークの社用車約1,700台へ導入決定

検体集荷を行う社用車の安全管理・事故削減をサポート

株式会社Mobility Technologies(本社：東京都港区、代表取締役社長：中島 宏、以下MoT)が提供する、交通事故削減支援を行う次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』( https://drive-chart.com/ )において、H.U.グループホールディングス株式会社の連結子会社である株式会社エスアールエル(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：東 俊一、以下SRL)と、合同会社クリニカルネットワーク(本社：東京都新宿区、職務執行者：福田 憲幸、以下クリニカルネットワーク)の検体集荷などを行う社用車、約1,700台への導入が決定しました。



｜タクシー・営業車・トラックなどプロの現場で多く採用される次世代AIドラレコサービス

『DRIVE CHART』は、街を縦横無尽に走行するタクシーや営業車、走行距離の長いトラックなど、プロの現場で多く採用される交通事故削減支援サービスで、現在契約車両は約2万台※１と、関東・中京・京阪神エリアを中心に全国に広がっています。
※1 2021年5月時点

｜SRLとクリニカルネットワークの社用車へ導入決定

この度、SRLとクリニカルネットワークの検体輸送などを行う社用車へ『DRIVE CHART』の導入が決定いたしました。全国の1万を超える病院や診療所等から毎日20万件以上の検査を受託し、年間の総受託検査数4億テストの実績を持つ同社では、受託臨床検査業界での大きな課題である、集荷業務の効率化に取り組んでいます。医療を支える事業者として、交通事故削減は喫緊の課題であり、事故を未然に防ぐ積極的なアプローチが可能という点を評価いただき『DRIVE CHART』の導入が決定いたしました。
MoTでは、検体集荷を行う社員の皆様が安心して運転できることはもちろん、車両管理を行う総務部門の方々が、効率的に安全管理を行うことができる環境の構築を『DRIVE CHART』によりサポートするとともに、『DRIVE CHART』の機能拡充やきめ細かな運用サポート・コンサルティングを行い、日本全国の交通事故削減を目指してまいります。





※画像はイメージです

｜参考：次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』 https://drive-chart.com/


ドライブレコーダーをベースとした専用車載器から得られる各種データから、交通事故に繋がる可能性の高い危険シーン※2を自動検知し、運転傾向を分析する、AIとIoTを掛け合わせた交通事故削減支援サービスです。
※2 以下レポート検知項目に対応

サービス名： DRIVE CHART(ドライブチャート)
リアルタイム検知項目： 衝撃・車間距離警報・衝突警報・マニュアル録画
レポート検知項目： 脇見運転・車間距離不足・一時不停止・速度超過・急ハンドル・急加速・急減速・急後退
WEBレポート閲覧： ドライバー自身へのレポート・運行管理者へのレポート
料金体系： 機器購入プラン・機器レンタルプラン
サイト： https://drive-chart.com/


｜参考：移動で人を幸せに。 株式会社Mobility Technologiesについて


Mobility Technologiesは「移動で人を幸せに。」をミッションに、日本のモビリティ産業をアップデートする様々なITサービスの提供を行っています。

・社名： 株式会社Mobility Technologies
・所在地： 〒106-6216 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー16F
・設立： 1977年8月
・事業内容： タクシー事業者等に向けた配車システム提供などモビリティ関連事業
-タクシーアプリ『GO』 https://go.mo-t.com/
-タクシーアプリ『JapanTaxi』 https://japantaxi.jp/
-法人向けサービス『JapanTaxi BUSINESS』 https://business.japantaxi.jp/
-交通事故削減支援サービス『DRIVE CHART』 https://drive-chart.com/
-ドライブレコーダー『JapanTaxiドライブレコーダー4』 https://japantaxi.co.jp/services/drive-recorder-4/
・子会社： 株式会社IRIS https://www.tokyo-prime.jp/
・サイト： コーポレートサイト https://mo-t.com/　採用サイト https://mo-t.com/recruit
※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000030664.html