簡単に設置・移設できるIoT環境無線センサー「ハッテトッテ(TM)」防水型の販売を開始

-防水機能を持ち屋外での熱中症予防や浴室でのヒートショック予防に貢献ー

ＤＩＣ株式会社（本社：東京都中央区、社長執行役員：猪野薫）は、温度・湿度・照度のセンシングに用いるやわらかい無線センサーに防水機能を付与した防水型「ハッテトッテ(TM)」の販売を2021年6月15日より開始します。


■『ハッテトッテ™』製品ページ：https://www.dic-global.com/ja/products/hattetotte/index.html

「ハッテトッテ™」は、これまで屋内向けのIoT環境無線センサーとして、簡単設置・簡単移設、薄く小さく目立たないデザイン、LoRaWAN(R)※による長距離無線通信といった特長を持ち、既存製品には無い価値を提供しています。
一方、屋外においては、工事現場やグラウンドなどで熱中症を予防するための熱中症危険度の測定や、浴室や脱衣所などではヒートショック危険度の測定などの機能がセンサ―に求められています。しかし、従来品では設置や移設が難しいこと、取り付けが簡便なテープでの固定には落下の危険性を伴うこと、筐体に厚みがあり作業の邪魔になること、水の掛かる場所でも使用できる防水機能が必要などの課題がありました。

これらの課題を解決するため、当社は温湿度の測定機能により、熱中症危険度１やヒートショック危険度2の算出にも応用できる防水型「ハッテトッテ™」を開発しました。本製品は、IPX6相当の防水機能を有するため、雨天時にも屋外で使用できるほか、浴室や脱衣所など水の掛かる場所でも使用可能です。加えて、「ハッテトッテ™」は照度センサーも備えているため、日中のみ、浴室使用時のみなど使用するシーンに応じて警告を出すという設定も可能です。やわらかく軽量であるため、万一落下した場合も危険を低減できます。加えて、貼るだけで簡単に設置でき、多くの場所に設置できるため、広範囲の現場で温湿度の測定が可能です。

DICグループは中期経営計画「DIC111」において、Value Transformation（質的転換による事業体質強化）とNew Pillar Creation（社会の課題・変革に対応した新事業創出）の二つの基軸による事業ポートフォリオ転換を基本戦略に掲げています。新事業創出の柱の一つとしてエレクトロニクス分野の強化に注力しており、今後も社会変革に対応した製品開発を進めていきます。


※ LoRaWAN(R)は LoRa Alliance(R)の登録商標で、消費電力が小さく長距離での通信が可能な無線ネットワーク
1 「ハッテトッテ™」が測定するのは温度・相対湿度です。日射の無い環境に設置し、接続されるシステム側での、簡易WBGT値の算出が必要となります
2 「ハッテトッテ™」が測定するのは温度・相対湿度です。接続されるシステム側での、場所による温度差の算出が必要となります

＜本製品は医療用途向けの製品ではなく、あくまで一般的な予防の目安としてご利用ください＞

以　上


製品ウェブサイト

　■やわらかい無線センサ―『ハッテトッテ™』製品ページ
　　https://www.dic-global.com/ja/products/hattetotte/index.html


関連ニュースリリース

　■簡単に設置・移設できるIoT環境無線センサー「ハッテトッテ™」の受注を開始（2021年1月29日）
　　https://www.dic-global.com/ja/news/2021/products/20210129082408.html


ＤＩＣ株式会社について



DICは日本で有数のファインケミカルメーカーのひとつであり、DICグループの中核企業です。DICグループは、世界全体でSun Chemical Corporationを含む170以上の子会社によって構成され、60を超える国と地域で事業を展開しています。グループ全体として、人々の生活に欠かせない包装材料、テレビやPC等のディスプレイに代表される表示材料、スマートフォンなどのデジタル機器や自動車に使用される高機能材料を提供するグローバルリーディングカンパニーと認知されています。これらの製品を通じて、社会に安全・安心、彩り、快適を提供しています。DICグループは持続可能な社会を実現するため、社会変革に対応した製品や社会課題の解決に貢献する製品の開発にグループ一丸で取り組んでいます。連結売上高7,000億円を超え、世界全体で22,000名以上の従業員を有するなか、グローバルで様々なお客様に寄り添っていきます。DICの詳しい情報は、https://www.dic-global.com/　をご覧下さい。



企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000032.000056781.html