ACESとリードクリエイトが人材アセスメントにおけるAI活用に関するDXプロジェクトを実施

画像・映像認識AIアルゴリズムの力でリアル産業のDXを目指す東大松尾研発のAIスタートアップである株式会社ACES（東京都文京区、代表取締役 田村 浩一郎、以下「ACES」）は、人材および組織の開発・成長支援を行う株式会社リードクリエイト（本社：東京都渋谷区、代表取締役 赤塚 義和、以下「リードクリエイト」）と人材アセスメントにおけるAI活用に関するDXプロジェクトを実施することで合意しました。



DX推進の背景
経営環境がめまぐるしく変化する昨今、企業において誰をリーダーとし、どのようにリーダーを育成するかは経営上の重要課題となっています。優秀なリーダーを発見・選抜し、協創型組織を実現するためのアセスメント（人材評価）サービスを提供するリードクリエイトは、シミュレーションを活用した研修スタイルでのアセスメントを通じて、述べ約10万人のリーダー適性を判定してきました。
こうしたアセスメントプログラムを通じ、紙や動画形式のリッチな情報が社内に蓄積されてきた一方で、DXを前提としたデータ蓄積が行われておらず、膨大な情報を資産として十分に活用できていないという課題がありました。リードクリエイトは、コロナ禍で加速したデジタルシフトを契機として、蓄積された紙や動画形式のリッチな情報に「アルゴリズム」という新風を取り込むことで、クライアントへの提供価値を新しく、かつ高度化することを目指しています。

DXプロジェクトの概要
こうした背景を踏まえ、人の知見を数式化するアルゴリズム開発に強みを持つACESは、リードクリエイトと人材アセスメントにおける面談演習補助ツールに関する技術検証・適用を行います。

熟練のアセッサー（評価者）の知見を再現すべく面談演習補助ツール上にアルゴリズムを組み込むことで、「顔をしかめて不安をあおる」「柔和な表情で安心感を醸成する」「目が泳いで疑念を深めさせる」といった評価対象者の表情や挙動を適切に検知しアセッサーによる評価をサポート可能か、実現性を検証します。

今後について
ACESとリードクリエイトは、本プロジェクトを通じて、アセスメント業務の高度化を目指します。

リードクリエイトコメント：
人材アセスメントの本質的な目的は評価そのものではなく、評価の先にある「リーダーとしての成長」です。
ACESさんのアルゴリズムで、アセッサーの多くの知見を多角的なデータとして瞬時に提供できるようになると期待しています。人材アセスメントを評価に留まらず、リーダーとしての成長のきっかけに溢れるより有意義な場へと進化させたいと思っています。

ACESコメント：
人事領域における評価のプロフェッショナルであるリードクリエイト様と、人事の知見の定量化、デジタル化に取り組めることを嬉しく思います。本取り組みを通じ、ACESのヒューマンセンシング技術を活用した人事領域での価値創出・DXを実現することで、リードクリエイト様の事業を通じた組織人材活用最適化を目指してまいります。

■株式会社ACES 会社概要
東京大学松尾研発のAIスタートアップである株式会社ACESは、Deep LearningのAIアルゴリズムを用いることで、ヒトの知見を数式化し、課題解決と価値創出を行うDX事業を展開しております。ヒトの認識・解析を行う
Human Sensing(ヒューマンセンシング)を中心とした画像認識・動画解析アルゴリズムのAPI/SDKのご提供や、共同でDX事業に取り組む共同DXプロジェクトを承っております。

代表者：代表取締役 田村 浩一郎
所在地：東京都文京区湯島２丁目３１−１４ ファーストジェネシス 3階
設立：2017年
事業内容 ：共同DX事業
URL：
https://acesinc.co.jp（コーポレートサイト）
https://acesinc.co.jp/recruit.html（採用サイト）
お問合せ先：[e-mail]

■株式会社リードクリエイト 会社概要

人と組織の協創力強化を支援する株式会社リードクリエイトは、リーダーの選抜・育成と組織開発を基点としたソリューションビジネスを展開しております。能力評価の分野では最も妥当性が高いとされる「センターメソッド」での人材アセスメントをはじめ、リーダーシップ強化に向けた育成プログラムやリーダーが恒常的に輩出される組織づくりのコンサルティングを承っております。


代表者：代表取締役　赤塚義和
所在地：東京都渋谷区渋谷3-5-16 渋谷三丁目スクエアビル
設立年：1996年
事業内容 ：人材アセスメントをコアとしたリーダー育成・組織開発
URL：https://www.jp-leadcreate.com
お問合せ先：[e-mail]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000021.000044470.html