挑戦者達と共に闊歩する。JASDAQ上場企業「ストライダーズ」がアスエネと提携し、再生可能エネルギー由来の電力の調達を開始。SDGsのさらなる活動拡大に挑む。

株式会社ストライダーズ（代表：早川 良太郎、以下ストライダーズ）は、アスエネ株式会社（代表：西和田 浩平、以下アスエネ）と連携し、岡山県の都市型ホテル「倉敷ロイヤルアートホテル」に、岡山県内で発電された再生可能エネルギー由来のクリーン電力を導入。気候変動対策と地域貢献からSDGsの活動の幅を広げる。



ホテル事業：倉敷ロイヤルアートホテル（岡山県倉敷市）


ストライダーズグループは子会社11社、関連会社1社からなり、不動産事業、ホテル事業、海外事業の3つの分野で事業展開を進めてきた。

現在を第2創業期と捉え、「挑戦する個人・企業を応援し、すべてのステークホルダーと感動体験を共有し、より良い世界を創造する」という企業理念を掲げるストライダーズ。その在り方を示すように、アスリートとして挑戦を続ける来間選手の社員登用や、アフリカ・ガーナにリサイクル工場建設を目指す美術家・長坂真護氏の作品の展示販売など、様々な挑戦者を応援している。

ストライダーズ社員の顔をもつ来間弘樹選手。第104回日本陸上競技選手権大会・男子棒高跳びで見事優勝を果たす。（Photo by AFLO SPORT）

ストライダーズは、社会に貢献することをミッションに、SDGsの取り組みも積極的に推進している。その一環として、アスエネと連携し「倉敷ロイヤルアートホテル」にて岡山県で発電された地産地消型の再生可能エネルギーの調達を開始した。


再エネ導入の倉敷ロイヤルアートホテル。地下1階には長坂氏の『MAGO GALLERY KURASHIKI』も展開。

今後は「挑戦と感動」「SDGsとビジネス」を両立しながら、次の10年を見据えてさらなる事業展開を進めていく。

アスエネは、「次世代によりよい世界を」をミッションに掲げ、再エネ100%・地産地消・コスト削減に繋がるクリーン電力サービスを展開しています。今後もアスエネはストライダーズと連携の上、更なる気候変動テック事業を推進していきます。


ストライダーズとアスエネの詳細は以下の通り。

【ストライダーズについて】
会社名：株式会社ストライダーズ
事業内容：不動産・ホテル・海外事業
代表者： 早川 良太郎
創業： 1965年2月
住所（本社）：東京都港区新橋5-13-5 新橋MCVビル8階
会社HP：https://www.striders.co.jp/
倉敷ロイヤルアートホテル：http://www.royal-art-hotel.co.jp/

【クリーン電力サービス「アスエネ」の特長】
１.再エネ１００％と電気代１０％削減を両立
CO2排出量ゼロの再生可能エネルギー100%の電力でありながら平均10%のコストダウンも実現し、再エネ＝高いというイメージを覆します。既存の送配電線を利用し、電力供給をするため、電気の品質は一切変わらず安定供給が可能です。



２.SDGsや地産地消で企業イメージアップ
ブロックチェーンを活用し、ご希望の発電所を選ぶことにより、エネルギーの地産地消に貢献いたします。共同のプレスリリースを実施し、企業のイメージＵＰやブランディングのご支援も可能です。



３.一括管理でカンタン省エネ対策
電力の料金や使用料をリアルタイムで見える化、CO2排出削減量の可視化をします。電気料金やCO2削減量が高い時間帯に対して、対策となる追加サービスのご提案もできます。



気候危機問題の解決、ESG・SDGsの取組を積極的に推進したい、地方創生や地産地消、地元を応援したい、環境ブランディングをご希望の企業・自治体・教育施設などのお客さまにオススメの再エネ電力です。

【アスエネについて】
会社名：アスエネ株式会社
事業内容：
1．再エネ100%・地産地消・コスト削減のクリーン電力サービス「アスエネ」
2．温室効果ガス排出量管理クラウドサービス「アスゼロ」
資本金：3億8,250万円（資本準備金含む）
代表者：西和田　浩平
株主：経営陣、Incubate Fund、環境エネルギー投資、STRIVE
創業：2019年10月
会社HP： https://earthene.com/corporate/

※1 FIT電気とは太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスの再生可能エネルギー電源を用いて発電され、固定価格買取制度（FIT）によって電気事業者に買い取られた電気のことです。 FIT電気を調達する費用の一部は、当社以外のお客様も含めた電気をご利用者から集めた賦課金により賄われており、CO2が排出されないなどの再生可能エネルギーとしての価値を訴求するにあたり、国の制度上、非化石証書の使用が必要とされています。この電気のCO2排出量については、火力発電なども含めた全国平均の電気のCO2排出量を持った電気として扱われます。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000044.000058538.html