累計2.5万台突破！次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』 トラック運行管理者ニーズの高い「急後退」検知機能を追加

「脇見運転」「車間距離不足」検知と併せ、トラック事故削減に向けた効果的な振り返りが可能に



※画像はイメージです

株式会社Mobility Technologies(本社：東京都港区、代表取締役社長：中島 宏、以下MoT)が提供する交通事故削減支援を行う次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』( https://drive-chart.com/ )は、トラック(貨物自動車)を運行する事業者向けに、AIによる新たなレポート検知項目として「急後退」検知機能( https://youtu.be/y0FlsKNab8Q )を2021年10月4日(月)よりリリースします。
トラック運行管理者からのニーズが高い、既存の「脇見運転」「車間距離不足」検知機能等と併せてご利用いただくことで、より効果的にトラックの事故削減に取り組むことが可能です。




｜次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』


『DRIVE CHART』は、街を縦横無尽に走行するタクシーや営業車、走行距離の長いトラックなど、プロの現場で多く採用される交通事故削減支援サービスです。 [カメラ, テーブル, フロント, 光 が含まれている画像 自動的に生成された説明] 現在契約車両は約2.5万台※１と、関東・中京・京阪神エリアを中心に全国に広がっています。ドライブレコーダーをベースとした専用車載器から得られる各種データから、交通事故に繋がる可能性の高い危険シーンを自動検知し、ドライバーの運転傾向を分析します。これにより、一時不停止など自身では認識しにくい危険運転を可視化し、ドライバー自身はもとより、運行管理者による一括管理を実現することができます。また、個別最適化された運転改善方法を提案することによって交通事故削減の効果が期待できます。
　※1 2021年10月時点

｜ドライバーの「後方確認」習慣づくりに貢献し、後退事故を未然に防止


自動車の後退事故削減を目的として、道路運送車両法の保安基準が改正され、車両への後方確認用モニター・センサー等の装備が、早ければ2022年5月から義務付けられる予定です。乗用車に比べて死角が多く後方確認をしづらいトラックでは、これまでにも、ソナーシステムやバックモニター、デジタルタコグラフ等を搭載することで後退事故の予防が図られてきました。しかし、ドライバーが機器のみに頼ってしまったり、運転の“クセ”や“慣れ”によって十分な後方確認をせずに事故に繋がったりするケースがあるほか、デジタルタコグラフを活用している場合にも、急後退を行なった回数は検知できるものの、急後退時のドライバーの状況を確認することは容易ではなく、事故削減に向けた効果的な振り返り・啓発が困難な状況にありました。


この度の『DRIVE CHART』での機能追加によって、トラックの急後退が検知された際の場所と車内映像がセットでレポート提供されることにより、後退事故の要因や急後退発生時の傾向分析が可能となります。また『DRIVE CHART』では、トラック運行管理者からのニーズが高い「脇見運転」「車間距離不足」検知機能も提供しているため、ドライバーの運転習慣づくりを通じて、より効果的に事故削減に取り組むことが可能です。
この機能は、新たな車載機器の設置やオプションサービスとしてのお申し込み不要で、車載機器のソフトウェアアップデートのみでご活用いただけます。今後も『DRIVE CHART』では、ドライバーの居眠りや眠気の検知など※2、新たな機能開発を継続して行ない、日本の事故削減に貢献してまいります。
　※2 リリース時期は未定

｜参考：次世代A Iドラレコサービス『DRIVE CHART』 https://drive-chart.com/



ドライブレコーダーをベースとした専用車載器から得られる各種データから、交通事故に繋がる可能性の高い危険シーン※3を自動検知し、運転傾向を分析する、AIとIoTを掛け合わせた交通事故削減支援サービスです。
　※3 以下レポート検知項目に対応



サービス名　： DRIVE CHART(ドライブチャート)
リアルタイム検知項目　： 衝撃・車間距離警報・衝突警報・脇見警報・マニュアル録画
レポート検知項目　： 脇見運転・車間距離不足・一時不停止・速度超過・急ハンドル・急加速・急減速・急後退
WEBレポート閲覧　： ドライバー自身へのレポート・運行管理者へのレポート
料金体系　： 機器購入プラン・機器レンタルプラン
サイト　： https://drive-chart.com/


｜参考：移動で人を幸せに。 株式会社Mobility Technologiesについて




Mobility Technologiesは「移動で人を幸せに。」をミッションに、日本のモビリティ産業をアップデートする様々なITサービスの提供を行っています。


社名　： 株式会社Mobility Technologies
所在地　： 〒106-6216 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー16F
設立　： 1977年8月
事業内容　： タクシー事業者等に向けた配車システム提供などモビリティ関連事業

タクシーアプリ『GO』　 https://go.mo-t.com/
タクシーアプリ『JapanTaxi』　https://japantaxi.jp/
法人向けサービス『GO BUSINESS』　https://go.mo-t.com/business/
タクシーデリバリーアプリ『GO Dine』　https://go-dine.jp/
交通事故削減支援サービス『DRIVE CHART』　https://drive-chart.com/
ドライブレコーダー『JapanTaxiドライブレコーダー4』　https://japantaxi.co.jp/services/drive-recorder-4/


子会社　： 株式会社IRIS https://www.tokyo-prime.jp/
サイト　： コーポレートサイト https://mo-t.com/　採用サイト https://mo-t.com/recruit

※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。(出願中含む)

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000110.000030664.html