“耳を大切にした音楽視聴”をヤマハ イヤホンヘッドホンの新たな価値に 「国際耳の日」に合わせ、耳の健康に関する特設サイト 『Thinking about Hearing Health』を本日公開

ヤマハ株式会社では、WHOが「国際耳の日」に定めた3月3日に合わせ、オーディオ製品を使う際に適正な音量を意識することや、生活の中で耳を休めることの重要性を発信するサイト『Thinking about Hearing Health』を、日本をはじめ北米、欧州、中国など各地で公開してまいります。当サイトでは、今後も、人々の音・音楽を楽しめる時間が長く続くように、耳の健康に配慮した音楽とリスニングの楽しみ方について継続的に情報発信を行ってまいります。





『Thinking about Hearing Health』： https://jp.yamaha.com/products/contents/audio_visual/staytrue/listeningcare/index.html


2019年にWHO（世界保健機関）が発表したレポート*1では、世界の若年層（12歳～35歳）の半数にあたる約11億人が難聴になるリスクを抱えており、何らかの対策を取らない限りその人数は増加していくと予測しています。また、当レポートでは、ヘッドホン、イヤホンで大音量の音楽を長時間にわたり聴き続けることや、屋内外のイベントで大音量にさらされることで耳に大きな負担がかかり、難聴リスクが高まるとも警告しています。

このような社会的な問題を背景に、当社では、ヘッドホン・イヤホンなどで適正な音量や聴取時間に配慮して音楽を安全に楽しむ「SAFE LISTENING （セーフリスニング）」というイニシアチブ*2に共感し、製品開発に活かす取り組みを開始しました。そして2019年11月に、耳への負担を軽減する独自技術「リスニングケア」を搭載したイヤホン「TW-Eシリーズ」「EP-Eシリーズ」を発売しました。「リスニングケア」は、音量に合わせて高音域と低音域を楽曲全体のバランスを保ちながら補正することで、小さな音量でも音楽の持つ情報量を損なわずに楽しめる当社独自の技術です。

※1 「New WHO-ITU standard aims to prevent hearing loss among 1.1 billion young people」（2019年2月）
※2 セーフリスニング事務局：http://safelistening.net/index.html


そして今回、「国際耳の日」に定められた3月3日に、完全ワイヤレスイヤホンの新モデル「TW-E5B」を発表するとともに、適正な音量を意識することや、音で疲れた耳の休息時間の重要性、小音量でも音楽を楽しめる機能が付いたオーディオ製品を選ぶことを含めたリスニングの楽しみ方をユーザーに向けて発信するサイト『Thinking about Hearing Health』を公開しました。

世界中のすべての方が生涯を通じて音楽に触れることのできる環境を守ることが、音・音楽に携わる当社の社会的使命と考え、ヘッドホン・イヤホンをはじめ、ホームオーディオ事業の分野で「良い音を楽しむ」ことと「健康への配慮」が両立する新しい価値の創造を目指し、事業活動や製品開発を通じて今後も積極的に提案してまいります。

＜ヤマハ株式会社 ホームオーディオ事業部長　津川 能行のコメント＞
音・音楽のブランドとして、ヤマハのホームオーディオ事業では、楽器やアーティスト、映画作品の音に込められた思いをありのままに表現する“True Sound”を製品とその音作りの中核に掲げ、皆さまにより良い音楽体験を提供してまいりました。今回、『Thinking about Hearing Health』を公開するにあたり、“耳を大切にした音楽視聴”についても、ヤマハが長きにわたって“True Sound”をお客様にお届けするための重要なテーマとして、今後も積極的に情報発信し、お客様からのフィードバックを製品に反映させてまいります。




『Thinking about Hearing Health』
https://jp.yamaha.com/products/contents/audio_visual/staytrue/listeningcare/index.html
ヤマハ ヘッドホン・イヤホン 製品情報サイト
https://jp.yamaha.com/products/audio_visual/headphones/
ヤマハ 企業情報サイト/ニュースリリース
https://www.yamaha.com/ja/news_release/


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発表日以降に変更される場合もありますので、あらかじめご了承ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000581.000010701.html