企業リリース Powered by PR TIMES
PR TIMESが提供するプレスリリースをそのまま掲載しています。内容に関する質問 は直接発表元にお問い合わせください。また、リリースの掲載については、PR TIMESまでお問い合わせください。
(2022/11/21)
カテゴリ:商品サービス
リリース発行企業:株式会社 ジェイテクト
eAxleの信頼性向上、更なる小型化に貢献
株式会社ジェイテクトは、グループ会社である光洋シーリングテクノ株式会社と共同で、今後のBEV(電気自動車)の市場拡大を見据え、eAxleのモーター用軸受に導電機能を持たせた、導電軸受「JTEKT Ultra Earth BearingTM」を新たに開発いたしました。
株式会社ジェイテクト(本社:愛知県刈谷市、取締役社長:佐藤和弘、以下「ジェイテクト」)は、グループ会社である光洋シーリングテクノ株式会社(本社:徳島県板野郡、社長:田中明文)と共同で、今後のBEV(電気自動車)の市場拡大を見据え、eAxleのモーター用軸受に導電機能を持たせた、導電軸受「JTEKT Ultra Earth BearingTM(以下「JUEB」)」を新たに開発いたしました。
【JUEBの開発経緯】
自動車の電動化が進む中、モーター、インバーター、減速機を一体化させたeAxleと呼ばれる電動駆動システムの開発・採用が急激に拡大しており、電費向上や航続距離延長など、より良いBEV実現のためには、その駆動源の心臓部であるeAxleの信頼性向上や小型化が求められています。
インバーターで駆動するモーター用軸受においては、軸受内部に電気が流れることで、電食と呼ばれる損傷が起こることが課題となっていました。軸受に電食が発生すると、回転時の異音や軸受寿命の低下などの問題が発生し、eAxleの性能に影響を及ぼします。
軸受の電食に対しては、従来技術として絶縁体であるセラミックボールの使用や、外輪表面への絶縁コーティング形成など、軸受を絶縁させる対策がとられていました。ただし、それらの対策はコストが非常に高くなるという課題があります。
また、軸受以外での電食対策も市場では実用化されており、一例として導電ブラシやアースリングと呼ばれる導電部材がありますが、取り付けスペースや組付けの手間、さらにはコスト増の問題がありました。
ジェイテクトは2020年に、軸受の電食対策として従来技術よりも安価な絶縁コーティング軸受を開発しましたが、今回開発したJUEBは、導電による電食対策として、新開発の導電部材を軸受に内蔵することで、絶縁軸受よりも安価、導電ブラシ付軸受よりも安価かつ小型化を実現しました。
【開発品の特長と嬉しさ】
1.耐電食性と小型化の両立
耐電食性能は、従来の市販の導電ブラシと同等以上であることを確認しました。軸受寸法はそのままで導電部材を軸受に内蔵することで、今まで軸受の横に取り付けられていた別体の導電ブラシの取り付けスペースが不要となり、その分モーター軸を短縮することが可能となります。
2.より効果的な電食対策
既に開発済の絶縁軸受と、今回の導電軸受を適用部位によって使い分けることにより、より効果的に電食を抑制することが可能となります。
また、JUEBによりモーターの筐体とシャフトを導通させることで、インバータノイズが原因となるラジオノイズ対策等にも効果が期待できます。
3.eAxle小型化による電費向上と航続距離延長
JUEBによる軸長短縮化・軽量化によりeAxleは小型化され、バッテリー搭載位置の確保やタイヤ搭載位置の自由度向上など、BEV各パーツの搭載性が向上します。それに伴い、BEVの電費向上と航続距離延長に寄与します。
【売上目標】
6億円/年(2030年)
【今後の展望】
電動化への波は自動車だけにとどまらず、建設機械や農業機械、ドローンなどの産業機械全般に広がっています。こうした中、ジェイテクトでは、JUEBをまずはBEVメーカーやeAxleメーカーといったお客様に提案していきますが、将来的には国内外のあらゆる産業における電動駆動ユニット用軸受の耐電食ニーズにお応えしていきたいと考えております。
引き続きジェイテクトは、軸受開発技術の競争力を強化し、「地球のため、世の中のため、お客様のため」となるモノづくりを実践するとともに、低炭素社会の実現に貢献してまいります。
【ご参考】
2020年6月23日 プレスリリース「電動車駆動モータ用電食防止軸受の開発」
https://www.jtekt.co.jp/news/200623.html
【今回の開発品を通じて達成可能なSDGsの目標とターゲット】
7.3 2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
9.4 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。
企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ
※ ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。