アスペンテック、ユーザーのサステナビリティーとオペレーショナルエクセレンスの取り組みを促進させる新ソフトウェアをリリース

aspenONE(R)の最新バージョンは新たなレベルの効率性の達成と、ネットゼロ目標に向けた取り組みの加速を支援


産業用ソフトウェアにおける世界的リーダーであるAspen Technology, Inc.（NASDAQ:AZPN、以下「アスペンテック」、https://www.aspentech.com/ja）は本日、aspenONE(R)の最新ソフトウェアリリースであるaspenONE V14（以下 V14）の提供開始を発表しました。V14では、意思決定能力を向上させてオペレーショナルエクセレンスをさらに促進させる、高度なインテリジェンスおよびガイダンス機能を提供します。さらに、100種以上のサンプルモデルを利用して自社のサステナビリティープロジェクトを加速させたり、カーボンフットプリントの削減に向けてスコープ1および2の排出量を管理したりすることが可能となっています。

アスペンテックの製品管理担当上級副社長であるデビッド・アーバイテルは次のように述べています。「企業にとって、業務全体の効率とサステナビリティーの最適化が極めて重要である時代が到来しています。当社のお客様は人口増加による需要増大に、より一層サステナブルな形で対応するという、これまでにない2つの課題に直面しています。V14の新機能は、サステナビリティーの目標やオペレーショナルエクセレンスに向けた取り組みを合理化し、より強力なビジネス成果を得られるようお客様を支援します。」

ネットゼロ目標に向けた取り組みを加速
V14には排出管理、水素経済、炭素回収、材料循環、バイオベース原料、再生可能エネルギーといった分野の取り組みを後押しする100種以上のサステナビリティーサンプルモデルが含まれています。V14は、脱炭素コンプライアンス／レポーティングに向けて様々なソースからのCO2排出量データ収集を自動化し、ユーザーがサステナビリティーの目標達成に向けて、そうした業務上の排出量をモデル化することを可能にします。

新たなレベルのオペレーショナルエクセレンスを実現
V14で提供される主な価値の1つに、業務上の意思決定の強化があります。Aspen Virtual Advisor (AVA) for DMC3とAspen Unified Reconciliation and Accounting (AURA)という2つの新しいソリューションに加え、新機能や、既存のソリューション間との統合も様々な面で強化されており、新リリースでは実践的なガイダンスとリアルタイムの拡張インテリジェンスを提供し、異常や障害のアラートを重要度とオペレーショナルリスクに基づいて優先順位付けします。さらにV14は、質量や体積のバランスを迅速かつ効率的に調整することで材料のロスを最小限に抑えるほか、計画的なダウンタイムのオプションを評価することで、確約した生産や発注への影響を最小限に抑えるより良い意思決定を可能にします。

業界アナリストの視点
ARC Advisory Groupの主席アナリストであるピーター・レイノルズ氏は次のように述べています。「AspenTechのV14は、顧客のサステナビリティープログラムを加速させる新しいソフトウェアにより、イノベーションへのコミットメントを体現しています。計画、スケジューリング、生産管理、メンテナンスの各機能をさらに統合していく取り組みにより、ユーザーはサイロを解消し、ソフトウェアからより多くの価値を引き出せるようになります。アスペンテックは、コグニティブ分析を応用した独自のAI機能を追加することで、APC (Advanced Process Control)のようなシステムの知識伝達やオペレーターによる受け入れに関わる長年の問題に対応し、業界におけるリーダーシップを発揮しています。」

V14はすでに提供を開始しています。すべての新製品と新機能については、こちら（https://www.aspentech.com/en/whats-new）で確認できます。


アスペンテックについて
アスペンテック（NASDAQ:AZPN）は、人口急増によるリソースの需要増大に、収益性が高く、しかも持続可能な方法で対応するという2重の課題に直面している世界中の業界を支援する、グローバルソフトウェアリーダーです。弊社のソリューションは、アセットの設計、運用、保守のライフサイクルの最適化が極めて重要となる、複雑な環境に対応します。弊社独自の、豊富な専門知識とイノベーションを活用することで、さまざまな資本集約型業界のお客様はより安全に、環境に配慮しながら、長期にわたって迅速にアセットを運用し、オペレーショナルエクセレンスを向上させることができるようになります。詳細はAspenTech.com（https://www.aspentech.com/ja）をご覧ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000112280.html