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(2022/12/8)
カテゴリ:商品サービス
リリース発行企業:AndTech
株式会社AndTech(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:陶山 正夫)は、各業界の著名な専門家5名からなる「高機能マテリアル技術・市場動向レポート Vol.8」を12月7日付で発刊いたしました。
高機能フィルム展にて毎回大好評を博している高機能マテリアル技術・市場動向レポートの第8弾。各業界の著名な専門家5名による書下ろし。2022年12月7日~9日開催 第13回 フィルムテックジャパン(高機能フィルム展)に向けて発刊した珠玉の1冊。バイオマスプラスチックの海外・国内動向や最新技術のご紹介をはじめ、SDGsを踏まえたコンパウンドの最新動向から資源循環ビジネスのESG評価まで、旬の情報をいち早くまとめた必見の書籍になっております。
A4判,80ページの技術書を8,800円にて販売開始。
詳細:https://andtech.co.jp/books_detail/?id=11152
書籍概要
名 称:高機能マテリアル技術・市場動向レポート Vol.8
発刊日:2022年12月7日
価 格:8,800円(本体8,000円+消費税、送料込)
U R L :https://andtech.co.jp/books_detail/?id=11152
ISBN:978-4-909118-49-3
書籍内容構成
ー執筆者(敬称略、掲載順)ー
第1章 ITIコンサルタント事務所 チーフコンサルタント
猪股 勲
第2章 住本技術士事務所/株式会社AndTech 顧問/
技術士(経営工学)・包装管理士
住本 充弘
第3章 株式会社AndTech 顧問/公益社団法人高分子学会 フェロー/
元 住友化学(株)
今井 昭夫
第4章 三井化学株式会社 研究開発本部
高分子・複合材料研究所 繊維強化複合材料G
工学博士(Ph.D)/技術士(化学部門)
植草 貴行
第5章 株式会社日本政策投資銀行 産業調査部 兼
サステナブルソリューション部 副調査役
福井 美悠
ー目次ー
【第1章】バイオプラスチックの現状と世界・日本の最新動向
【第2章】最新の包装技術・開発動向と今後の展望
【第3章】高機能フィルム・高機能性ポリマーの注目技術、市場動向、将来予測
【第4章】天然素材コンパウンドの事例と今後の展望
【第5章】国内外におけるプラスチック資源循環ビジネスの動向とESG評価
株式会社AndTechについて
化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、
幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。
弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」
「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。
クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。
https://andtech.co.jp/
株式会社AndTech 技術講習会一覧
一流の講師のWEB講座セミナーを毎月多数開催しております。
https://andtech.co.jp/seminar_category/
株式会社AndTech 書籍一覧
選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。
https://andtech.co.jp/books/
株式会社AndTech コンサルティングサービス
経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。
https://andtech.co.jp/business_consulting/
本件に関するお問い合わせ
株式会社AndTech 広報PR担当 青木
メールアドレス:pr●andtech.co.jp(●を@に変更しご連絡ください)
目次詳細
第1章 バイオプラスチックの現状と世界・日本の最新動向
ITI コンサルタント事務所 猪股 勲
はじめに
1. European Bioplastics協会のバイオプラスチックの生産能力拡大予測
2. バイオプラスチック生産規模拡大予測の根拠
3. バイオプラスチックの今後の動向
4. 注目される最近のプレスリリースより
おわりに
第2章 最新の包装技術・開発動向と今後の展望
住本技術士事務所 住本 充弘
はじめに
1. 循環型パッケージに向けて
2. 大きな転機、EUは再生樹脂を食品用途OKの新しい規制
3. 循環型パッケージの課題
3.1 各種の包装材料の対応
3.2 プラスチック使用の包装材料の対応
3.3 使用済みプラスチック包材の回収・選別の課題
3.4 回収包材の安全性と認証はどうする
3.5 メカニカルリサイクルの廃プラはどこから収集するか
3.6 ケミカルリサイクルはどの方法が整備されるのか
3.7 脱インキ化
3.8 処理方法を記載する動きと表示・選別法との関係は
4. 多様化と小ロット生産の必要性
4.1 小ロット生産の必要性
4.2 デジタル印刷とその後のラミ工程
4.3 エネルギー効率が求められる
5. 最近の新しいパッケージの事例
5.1 延伸技術と蒸着技術の展開
5.2 OPPの工夫
5.3 紙・パルプ利用の飲料容器
5.4 紙製のクロージャー(キャップ)の開発
5.5 Frugal Bottle
5.6 セロファン利用
5.7 EcoCoreプラスチック発泡製造技術
5.8 ヒートシール剤用固形樹脂
5.9 バイオマスの利用
5.10 鮮度保持技術
5.11 モノマテリアル仕様
5.12 track & trace技術
6. 今後の展望
おわりに
第3章 高機能フィルム・高機能性ポリマーの注目技術、市場動向、将来予測
株式会社AndTech 顧問 今井 昭夫
1. 国内プラスチック製品の販売高の推移
2. プラスチック材料・製品の開発動向
2.1 高速通信時代の到来に対応するプラスチック関連技術製品開発
2.1.1 第五世代移動通信システム(5G)の基盤材料の要求特性
2.1.2 低誘電率・低誘電損失材料の開発動向
(1)住友化学の液晶ポリマー(LCP)
(2)クラレのLCPフィルム
(3)ポリプラスチックスのLCP
(4)東レの低誘電PBT 樹脂
(5)旭化成の変性PPE 樹脂
(6)利昌工業 ガラス布基材PPE 樹脂プリント配線板材料
(7)三菱ガス化学のBT レジン積層板材料
(8)クラボウの耐熱ポリスチレンフィルム
(9)日本ゼオンのシクロオレフィンポリマー
(10)JSR の芳香族ポリエーテル系樹脂
(11)AGC の改質フッ素樹脂
2.2 モビリティ分野・生活用品分野用途のプラスチック関連技術製品開発
2.2.1 エラストマー材料の改良・開発動向
(1)UBE のポリアミド系エラストマー
(2)クラレのアクリル系ブロック共重合体
(3)三菱ケミカルのポリエステル系熱可塑性エラストマー
(4)東レ・デュポンのポリエステル系エラストマー
(5)アルケマのポリアミド系エラストマー
(6)AGC のフッ素樹脂
(7)東レの一方向連続繊維強化テープ
(8)カネカの変成シリコーンポリマー
(9)シーウォール推進協議会の防潮壁用枠付きアクリル製透明窓
2.3 再生プラスチック関連技術製品の開発
(1)アイリスチトセの海洋プラ適用オフィスチェア
(2)TB ユニファッションの回収ユニフォーム適用内装材
(3)キーフェルの廃プラリサイクル
(4)大同化成の再生樹脂シート
(5)セイコーインターナショナルのプラスチックリサイクル
(6)コテックのリサイクルPPS
(7)マクダーミッド・パフォーマンス・ソリューションズ・ジャパンのPET リサイクル
(8)新木プラスチック工業所の再生PET 製品
(9)リコーのハンディタイプ樹脂判別センサー
おわりに
第4章 天然素材コンパウンドの事例と今後の展望
三井化学株式会社 植草 貴行
はじめに
1. 天然素材コンパウンドを構成する各種材料
1.1 コンパウンド作製法とSDGsを意図したスキーム
1.2 マトリクス材料:高分子材料
1.3 フィラー(無機、有機、天然素材)
1.4 添加材料
1.4.1 相容化材(分散性向上剤)
1.4.2 滑剤(加工性向上剤)
1.4.3 各種安定剤
2. 各種コンパウンドの開発動向
2.1 無機物コンパウンド
2.1.1 卵殻
2.1.2 海水のミネラル
2.2 天然素材コンパウンド
2.2.1 木材
2.2.2 セルロース系材料
2.2.2.1 紙パウダー
2.2.2.2 セルロースマイクロファイバー(CMF)
2.2.2.3 セルロースナノファイバー
2.2.3 その他の天然素材
3. 天然素材コンパウンドを活用した製品化とSDGsへの取り組み
3.1 デザイン×加工品としての提案
3.2 加工品×商品設計×製造のソリューション提案
おわりに
第5章 国内外におけるプラスチック資源循環ビジネスの動向とESG評価
株式会社日本政策投資銀行 福井 美悠
はじめに
1. プラスチック資源循環に取り組む背景と企業がとるべき対応
1.1 プラスチック資源循環政策を踏まえて
1.2 サーキュラーエコノミー政策を踏まえて
1.3 2050年カーボンニュートラル実現に向けたグリーン成長戦略を踏まえて
2. ESG投資拡大の背景と企業に求められる非財務情報開示の在り方
2.1 「サーキュラーエコノミーに係るサステナブル・ファイナンス促進のための開示・対話ガイダンス」を踏まえた非財務情報開示の着眼点
2.2 ESG投資を巡るEUタクソノミーの動向
おわりに
* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
以 上
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