Hyundaiのモビリティサービス「MOCEAN」が12月16日（金）より日本でカーシェア運営を開始

Freedom in Mobilityカーシェアによるモビリティライフの充実、移動の自由を提供

・直営のカーシェアリングサービスの提供によりお客様とのよりシームレスなコミュニケーションを実現 ・専用アプリでHyundaiの車両使用予約から返却まで完結 ・CXC横浜で運営スタート、徐々に展開を広げる計画



　Hyundai Mobility Japan 株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、代表取締役社長：趙源祥、以下Hyundai）は2022年12月16日（金）よりHyundaiのモビリティサービス「MOCEAN（モーシャン）」によるカーシェアリングサービスを本格的に始動することを発表します。まずは、今年の7月にオープンしたHyundai Customer Experience Center横浜（以下、CXC横浜）を拠点に運営開始します。

　MOCEANが提供するカーシェアリングサービスを通じてHyundaiのZEVを体験していただき、お客様のモビリティライフの幅を広げると同時に、Hyundaiというブランドをより身近に感じていただきたいと考えています。
　日本国内においてもCXC横浜を皮切りに今後全国でMOCEANの設置拠点を増やし、より多くの地域のお客様にご利用していただけるサービスを展開していく計画です。

　MOCEANは『世の中の移動サービスをより容易にする』という想いと、シェアリングエコノミーという全世界的なトレンドのもと生まれたHyundaiの展開するモビリティサービス全般を示す名称です。
　その中で、この度開始予定のカーシェアリングサービスはMOCEANが提供する様々なモビリティサービスの1つとなり、多くのお客様にHyundaiのZEV※を体験いただくことで充実したモビリティライフを提供します。また、幅広いお客様との接点を持つことで、お客様がZEVに対して求めるニーズを理解し、より良いモビリティサービスを提供することを目指します。
※ZEV（Zero Emission Vehicle）走行時に二酸化炭素等の排出ガスを出さない電気自動車（EV）や燃料電池自動車（FCV）の総称

Hyundai直営のカーシェアリングサービスサービス「MOCEAN」の特長
1.会員カード発行不要！加入したら即利用可能！スマホ1台で完結する便利なカーシェアリングサービス。
MOCEANが提供するカーシェアリングサービスはアプリですべての操作が可能となります。別途の会員カード発行等は不要であり、Hyundaiの公式アカウント会員登録およびご本人名義の運転免許情報、決済用のクレジットカード情報を登録後、すぐに利用することが可能です。

2.お客様のライフスタイルに合わせたパッケージの提供
MOCEANが提供するカーシェアリングサービスは単なる移動手段としてのサービス提供だけではありません。リモートワークや読書等、自分だけのスペースや環境が必要な際に、利用可能な「空間料金制度」も導入予定です。加えて、V2Lおよびアウトドア用オプションを活用したキャンピングパッケージ等を展開し、ZEVによる新しいライフスタイルを体験していただけるサービスも提供予定です。

3.個人へのカーシェアだけでなく、B2Bサービスも提供予定
B2B向けサービスである「MOCEAN Biz（モーシャンビズ）」の展開も予定しています。MOCEAN Bizは、業務時間中は社用車として活用していただき、その以外の時間は提携先企業の社員の方々、もしくはMOCEANの会員様が車両を利用していただくことのできる、効率的でありながら車両保有における負担の少ないサービスの提供も予定しています。

MOCEANについて：https://www.hyundai.com/jp/service/mocean

【MOCEAN オフィシャルアプリ概要】


・名称：MOCEAN Car sharing
・価格：220円/10分　※別途保険加入の場合　330円/24H
・提供開始：2022年12月16日（金）
・App Store： https://apps.apple.com/jp/app/MOCEAN-car-sharing/id1628276315
・Google Play： https://play.google.com/store/apps/details?id=jpn.mop.user.app
・推奨環境：＜スマートフォン版＞iOS 14.0以降、Android 10.0以降
　　　　　　＜ブラウザ＞ Google Chrome (最新版)、Microsoft Edge (最新版)、Safari (最新版)

【MOCEAN ご利用について】
・設置場所：Hyundai Customer Experience Center横浜
　　　　　（神奈川県横浜市港北区北新横浜2丁目2-1）
・車種・台数：IONIQ 5 1台・NEXO 1台（計2台）
　　　　　　　※IONIQ 5グレード：IONIQ 5 Lounge AWD（1台）
・利用時間：24時間利用可
・支払方法：クレジットカード（VISA、MASTER、JCB、AMEX、DINERS）
※MOCEAN利用料金を除き、有料道路通行料、駐車場利用料などを含む車両利用中に発生する費用はすべてお客様のご負担となります。
※ご希望のお客様には利用開始時にCXC横浜スタッフからの車両説明も可能です。

＜利用開始手順＞
1. アプリダウンロード後、免許証＆クレジットカードを登録。
2. 希望時間を設定し、車両を予約。
3. アプリで出発手続きを行い、出発。

＜返却手順＞
１．返却場所に車両を返却。
２．アプリで返却手続きを実行。

Hyundai Customer Experience Center 横浜について
　「Hyundai Customer Experience Center 横浜」は、オンライン販売のサポート、およびお客様視点で様々なニーズへ柔軟に対応するための新しいコンセプトの施設です。HyundaiのEV「IONIQ 5」、FCEV「NEXO」の購入相談に加えて車両展示、試乗体験、納車、整備等、全てのサービスを提供しています。一貫したサービスの提供によりお客様と持続的なつながりを持ち、単なるZEVを経験するだけの空間としてではなく、クリーンモビリティに関するアイディアや様々な出会いが拡大していく空間となるような運営を目指しています。

Hyundai Customer Experience Center横浜　概要
名称　　：Hyundai Customer Experience Center横浜
所在地　：神奈川県横浜市港北区北新横浜2丁目2-1
※横浜市営地下鉄ブルーライン「北新横浜駅」より徒歩5分
営業時間：10:00～18:00
定休日：毎週月曜日　※それ以外にも定休日となる場合がございます

EV 「IONIQ 5（アイオニック ファイブ）」
　「IONIQ 5」は、ジョルジェット・ジウジアーロ (Giorgetto Giugiaro) による1974年型ポニーコンセプトをオマージュしたモデルです。Hyundaiの過去と現在、そして未来を繋ぐ「Timeless value、時間を超えた価値」というコンセプトから生まれました。さらに、サステナブルかつ革新的な機能の搭載や広い空間性を実現したことで、新しいEVエクスペリエンスを提供します。また、既に販売されている海外では高く評価されており、様々な賞※を受賞しております。
※2022 German Car of the Year、UK Car of the Year 2022、2022 World Car of the Year、2022 World Electric Vehicle of the Year、2022 World Car Design of the Year
https://www.hyundai.com/jp/ioniq5

FCEV 「NEXO（ネッソ）」
　独自の技術で開発した「FCEV専用システム」を使用した水素電気自動車のNEXOは、2018年発売以来FCEVのトップセラーとなっております。2019年のアメリカの「WardsAuto 10ベストエンジン」に選定され、またFCEVとしては唯一4年連続で米国IIHS最高ランクを獲得しており、クリーンであるのみならず、その安全性と耐久性も評価されました。
https://www.hyundai.com/jp/nexo

Hyundai（ヒョンデ）について
　1967年に設立されたHyundai Motor Companyは、世界200カ国以上でトップクラスの自動車とモビリティサービスを提供し全世界で12万人以上の従業員を雇用しています。また、より持続可能な未来の到来を見据えた製品ラインアップを強化するとともに、現実のモビリティ課題に対する革新的なソリューションを展開しています。Hyundaiは、このプロセスを通じて人と人とのつながりを活性化し「Progress for Humanity（プログレスフォーヒューマニティ）」を掲げ、人類のための進歩に貢献することにより、お客様に質の高い時間を提供するスマートモビリティソリューションプロバイダーを目指しています。

日本法人名　 ：Hyundai Mobility Japan株式会社
設立　　 ：2000年1月7日
本社　　 ：神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-1 みなとみらいセンタービル16階
代表者名 ：代表取締役社長　趙 源祥

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000048.000095868.html