最短翌日出荷中！ アルコールチェッカー特設サイト「アルコールチェッカー専科」をオープン

2022年4月からの道路交通法改正に伴い、義務化された酒気帯び確認に

完全特注のオリジナルグッズの企画生産、およびウイルス対策グッズメーカー事業を手がけるアイグッズ株式会社（本社：東京都渋谷区）は、アルコールチェッカーの特設サイト「アルコールチェッカー専科」を公開しました。




▼URL
https://i-goods.co.jp/covid/alcohol-check/

　2022年4月の道路交通法改正に伴い、定員が11名以上の白ナンバー車1台以上、または乗車定員に限らず白ナンバー車5台以上を保持する企業に対してアルコールチェックが義務付けられました。需要が高まり品薄の続くアルコールチェッカーに対し、当サイトでは5種類の豊富な製品を最短翌日出荷でご案内。お役立ち情報なども随時発信しています。

「アルコールチェッカー専科」特設サイトの4つの特徴



特徴1：品薄の続くアルコールチェッカーも最短翌営業日で出荷
　最短翌営業日で提携倉庫より迅速に全国へ配送します。国内に在庫をしているため、数千個以上の大量発注や全国分納にもお応え可能です。品薄の続くアルコールチェッカーですが、欲しいタイミングで手に入れられる体制が整っているため、本社で全国の事業所分をまとめてご発注される企業様も大歓迎です。



特徴2：豊富な製品ラインアップで欲しい製品が見つかる
　タイプや特徴の違う5機種を販売中です。価格やサイズ以外にも、測定記録保存機能、充電機能、データ転送機能、センサー種類など、お客様の重視するポイントに合わせて製品を選べます。




特徴3：無料サンプル送付サービス実施中
　発注を検討している製品は、無料サンプルとしてご提供します。サンプルは最短1日で出荷でき、無料であることから、気兼ねなくご利用いただけるとお客様から好評です。また、サイトに品質やサイズの製品情報を豊富に記載しているため、安心してお問い合わせいただけます。



特徴4：万一の故障にも対応！「最長1年間」の保証期間付き
　全品、1年または半年間の保証付きです。正しく検知されない、液晶が表示されないなど、万一の故障時は、検知器の交換対応が可能です。取扱説明書・保証書もついています。しっかりとしたフォロー体制で、購入後も安心してご利用いただけます。



アイグッズが選ばれる理由　アルコール検知器協議会へ入会


　


　アイグッズ株式会社は、「アルコール検知器協議会（J-BAC）」に入会しているアルコールチェッカーのメーカーです。アルコール検知器協議会とは、アルコール検知器の製造・販売に携わる企業で構成され、アルコール検知器の普及と品質向上を通じて、飲酒運転根絶と健康管理を提唱している団体です。アルコール検知器を製造・販売している当社は、同協議会に入会することで、アルコール検知器の品質・技術の向上、およびアルコール検知器の普及啓発の推進を目指していきます。

【団体概要】
団体名：アルコール検知器協議会
英文名：Japan Breath Alcohol Testing Consortium
略　称：J-BAC
設　立：2015年4月8日

【HPでは価格・商品詳細を公開中！】
価格・在庫状況など商品詳細は、HPをご覧ください。
当社では、無料サンプルをご提供中。現物をご確認いただいてから安心してご発注できます。無料サンプル・お見積もりのご依頼は、HP内フォームより受け付けています。
HP▶︎https://i-goods.co.jp/covid/alcohol-check/

【会社概要】
社名： アイグッズ株式会社
代表者：代表取締役　　三木 章平
設立： 2016年1月20日
資本金：3,000万円
HP：www.i-goods.co.jp
本社所在地：東京都渋谷区恵比寿１丁目２３−２３　恵比寿スクエア6F
TEL：[phone]
事業内容：フルオーダーメイドのオリジナルグッズ、ノベルティのデザイン・製造・販売及び輸出入

【アイグッズとは】
フルオーダーオリジナルグッズの企画生産がコア事業。百貨店外商・アパレル・化粧品・コンサート業界の販売用雑貨、ノベルティや製品用資材を製造してきた当社ですが、コロナウイルスの感染拡大に伴い、創業以来培ってきた輸入・生産管理技術を活用し、2020年2月から業界に先駆けて様々なウイルス対策グッズの製造やグッズ情報を積極的に発信しています。さらには、高まるSDGs需要に対し、企業のサステナブルな取り組みを後押ししたいと考え、サステナブルなOEM事業・SDGsに関する情報発信を開始しました。他にも消費者に直接サステナブルな選択肢を提供したいという思いから、コーヒー粉を再利用した「SUS coffee」ブランドの立ち上げも行っています。このように、社会の要請を敏感に察知し、スピーディーに事業展開を行うことで斜陽化著しいものづくり業界にありながら、安定成長を実現。『アジア太平洋地域の急成長企業ランキング』では、対象企業100万社以上の中、2021年に総合45位、2022年には総合39位、国内製造業では日本1位にランクインするなど、国内外で高い評価を受けています。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000215.000032175.html