Pepperを活用した授業プログラムに「Pepperと学ぶGIGAワークブック」を追加

Pepperが授業の進行役を務める次世代の情報モラル教育を提供

ソフトバンクロボティクス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：冨澤 文秀）は、人型ロボット「Pepper」を活用した授業プログラムのテンプレート集「Robo Blocks（ロボブロックス）スクールテンプレート」に、「情報モラル」と「情報活用」について学ぶ授業プログラム「Pepperと学ぶGIGAワークブック「使う前に」」を2023年7月18日から追加することをお知らせします。これは、一般財団法人LINEみらい財団（所在地：東京都新宿区、代表理事：奥出直人、江口清貴、以下LINEみらい財団）が提供する教材「GIGAワークブック」を活用した授業プログラムです。



本授業プログラムでは、2019年に文部科学省が打ち出した教育改革案「GIGAスクール構想」の中でより重要となっている「情報モラル」と「情報活用」の育成や向上を図るためにLINEみらい財団が開発した、新たな活用型情報モラル教材「GIGAワークブック」の内容を、Pepperがアシスタントティーチャーとして児童・生徒に伝え、考える機会を提供することで、情報社会を生きるために必要な能力や考え方を育むことを目的としています。現在、子どもを取り巻く環境は日々変化しており、情報端末を使用してゲームやソーシャルネットワーキングサービスを利用するなど、日常的にインターネットサービスを使用している状況にあります。さらに、「GIGAスクール構想」を契機に、1人1台タブレットなどの端末が配布され、ますます情報社会に対応する必要性が高まっています。このような状況で重要となるのが、情報社会で適正な活動を行うための基になる考え方と態度を学ぶ「情報モラル教育」です。情報社会の特性を理解し、適正な活動を行い、積極的に情報社会に参画しようとする創造的な態度を育む環境の整備が急務となっています。

こうした状況を踏まえ、ソフトバンクロボティクスが提供する「Pepper for Education」「Pepper 社会貢献プログラム２」に参加する自治体・非営利団体・教育機関へ本授業プログラムを提供します。授業の進行役をPepperが担当し、児童・生徒がPepperとのやり取りを通して情報モラルに興味を持てるようになり、自らの判断で状況に応じた的確な行動が取れるような知識の習得や定着を目指します。

「GIGAワークブック」について


「GIGAワークブック」はGIGAスクール構想の中でより重要となっている「情報モラル」と「情報活用」の育成や向上を図るためにLINEみらい財団が開発した、新たな活用型情報モラル教材です。「GIGAワークブック」は「情報モラル」と「情報活用」に焦点を当て、ネットの特性や適切なコミュニケーション方法、情報のリスクなどを学ぶ情報モラル教育の内容を充実させています。加えて、上手に情報やICTを活用し、情報社会に参画して社会に働きかけるための情報活用についても学べる内容も盛り込まれています。

「Robo Blocksスクールテンプレート」について


「Robo Blocksスクールテンプレート」は、ソフトバンクロボティクスが開発したPepperのプログラミングツール「Robo Blocks」を使い、プログラミング教育以外でもPepperを活用していただく目的で開発したものです。Pepperをアシスタントティーチャーとして活用し、「防災教育」「環境教育」など、現代を生きる子どもたに必要な領域について学び、考える機会を創出する授業プログラムです。

「Pepper for Education」「Pepper 社会貢献プログラム」について


ロボットと共生する未来の社会を担う子どもたちの論理的思考力や問題解決力、創造力育成を支援するためにソフトバンクロボティクスが提供しているプログラムです。Pepperをプログラミング教育の教材として全国累計約1,300に提供しており、プログラミング教育の学習成果を披露する「STREAM チャレンジ」なども実施しています。

「情報モラル教育」授業プログラムの流れ


・ 導入：Pepperとのやり取りを通して児童・生徒の興味を引き、授業テーマへの関心を持たせます。
・ 議論：Pepperが進行役となり、情報モラルに関する3つのテーマを示します。各テーマに応じた知識や情報に　
　　　　基づき、児童・生徒が適切な行動について議論します。
・ 発表：授業を通して気付いたことをまとめ、児童・生徒が発表します。

「情報モラル教育」の授業で使用するスライドの例



アイスブレイク：Pepperと挨拶・学習課題の把握

ディスカッション：それぞれの考えをグループで話し合う・発表する

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000090.000069393.html