【カーボンニュートラルに取り組む全ての企業へ】アドバンテックが、カーボンニュートラル実現のためのエネルギーマネジメントシステムや自社ソリューション活用事例をまとめた冊子をリリース開始！

～アドバンテックと共創し、一緒にカーボンニュートラル実現を目指すエコパートナーも募集！～

産業用コンピュータ、IoTデバイス事業等を展開するアドバンテック株式会社(日本法人所在地：東京都台東区、CEO：劉 克振)は、この度、カーボンニュートラルを実現するためのエネルギーマネジメントシステムや自社ソリューション（iEMS：intelligent Energy Management System）の活用事例をまとめた冊子『Energy Management』をリリース開始しました。



┏━━━━━━━━━━━━┓
・カタログ入手はこちら：
https://www.advantech.com/ja-jp/form/9d373a82-db38-42df-9cbd-604c25b15b80?callback=30cdebfd-af55-41ce-87d8-ababe7bd0532
┗━━━━━━━━━━━━┛　

『Energy Management』制作の背景


　アドバンテックはIoT事業者として、エッジコンピューティングからネットワーク機器の製造・販売、またクラウドサービスまで一貫して提供しているグローバル企業です。「Enabling an Intelligent Planet」をコーポレートビジョンに掲げ、AIやIoTハードウェアによる社会や産業の課題解決を通じて、よりインテリジェントでサステナブルな地球・社会環境を実現することを目指しています。近年、個人だけでなく、事業活動を行う企業も社会の一員として社会的責任を担い、カーボンニュートラルへの取り組みが求められています。アドバンテックは自社が得意とするIoTソリューションの開発・活用により、カーボンニュートラルに取り組んでいます。この度その取り組みの一環として、カーボンニュートラルを実現する自社のソリューション（iEMS：インテリジェントエネルギー管理ソリューション）とその活用事例を広く社会に知っていただくことを目的に冊子を制作しました。本冊子『Energy Management』では、工場設備の運転、スマートビルディング、水資源処理等、社会の様々な領域でカーボンニュートラルを実現するため、アドバンテックのソリューション（iEMS：インテリジェントエネルギー管理ソリューション）が活用可能であることを解説すると共に、実際の活用事例も紹介しています。また、アドバンテックでは、自社で取り組むだけでなく、カーボンニュートラル実現に向け、共創し一緒に取り組むエコパートナーも募集しています。


『Energy Management』の内容


┏━━━━━━━━━━━━┓
・カタログ入手はこちら：
https://www.advantech.com/ja-jp/form/9d373a82-db38-42df-9cbd-604c25b15b80?callback=30cdebfd-af55-41ce-87d8-ababe7bd0532
┗━━━━━━━━━━━━┛　
［目次］
［産業界適用マップ］
-Advantech iEMSソリューション：省エネ産業革命の実現に向けて
［現状について］
-将来のゼロカーボンビジョンを実現するために
［主要ソリューション］
-ビル用インテリジェントエネルギー管理ソリューション（iEMS）
-工場用iEMS -工場エネルギー管理ソリューション
［適用事例］
-Advantech Linkouインテリジェントキャンパスの環境持続可能性
-スマートビルディングで始めるグリーンリカバリー
-Advantech iEMSによるインダストリアルパークのエネルギー効率の向上
-iFactory によるEMS工場のスマートエネルギー管理
［エコパートナーシップ］
-ゼロエネルギービルの実現


【アドバンテックについて】
アドバンテックは、IoTインテリジェントシステムおよび組込みプラットフォームの分野でグローバルトップシェアのインダストリアル・プラットフォームメーカーです。「Enabling an Intelligent Planet（インテリジェントで持続可能な地球を実現する)」をコーポレートビジョンに掲げ、近年はIoT、ビッグデータ、AIのトレンドを取り入れ、エッジインテリジェンスなWISE-Coreプラットフォームとマーケットプレイスのインダストリアル業界向けソリューションを提供し、クライアントとビジネスパートナーとが結びつきを深め、AI・IoT時代の新たなビジネスをCo-Creation(共創)できるエコシステムの実現を進めています。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000091.000073476.html