IBM/富士通基幹ネットワーク接続用「OCSLAM」IBM社基本ソフトウエアz/OS V2.5対応版(最終版)リリース

OCSLAMの開発およびサポート終了のアナウンス

ネットワーク関連機器の開発および販売を行う株式会社ネットスプリング（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 最高経営責任者　西武　進）は、継続して開発提供しているIBM・富士通の基幹ネットワークを相互接続する通信ソフトウエア「OCSLAM」のIBM社の最新のz/OS対応版をリリースします。OCSLAMは発表当時のIBM社製基幹システムの旧OSであるMVSをはじめOS/390、z/OS V1にも順次対応し、国内外の併設ユーザで80システム以上の導入実績を持ちます。今回IBM社z/OSの「z/OS V2.5」において動作検証が完了しています。OCSLAM V3は、z/OS V2.1からV2.5まで対応します。なお、本リリースがz/OS V2向けの最終版となります。



旧システム・エンジニアリング・サービス株式会社（略称：SES、2018年4月に(株)ネットスプリングと合併）が1992年に開発したOCSLAMは、IBM社と富士通社の基幹システム間で相互接続を可能とする通信ソフトウエアとしてIBM社の基幹OSのMVSからz/OS対応版まで長年に渡って提供してきました。近年はクラウド化、DX化とITを取り巻く環境も激変し、また、富士通社も基幹のメインフレームコンピュータシステムの開発終了スケジュールをアナウンスしています。弊社としてもオープンネットワーク系の製品の開発販売が１００％近い現状に鑑み今回のリリースにおいてOCSLAM製品の開発およびサポートの終了をアナウンスします。（その他の汎用機向け通信ソフトウエア製品も終了済み）

今後のOCSLAM関連のスケジュール予定は以下の通りです：

・開発およびサポート終了のアナウンス 2023年9月
・メンテナンス終了 2024年9月
・通常サポート終了 2025年3月

なお、OCSLAMの販売についてもCAPLY-F（富士通社代理販売）も含めて暫時終了を予定しています。
不明な点その他については、弊社担当営業までお問合せ下さい。

＜製品ホームページ＞
https://www.ses.co.jp/products/OCSLAM3-i.html

＜ご参考＞
IBM社製汎用機と富士通社製ネットワークをTCP/IPネットワーク(OSIも可)で接続し、基幹業務、ジョブ転送、ファイル転送、印刷システム共用等々で、OCSLAMの利用を継続するユーザの要望に応えて開発された本製品OCSLAM V3は、IBM社の基本ソフトウエア最新版z/OS V2に適合した高速化と機能アップを提供しています。


◆OCSLAM V3
◇IBM社z/OS V2に対応
・z/CS（TCP/IP）の高速化機能に対応しています
・最新ハードウエアzシリーズに最適化（31bitモード）しています
・IBM社z/OSのV2.3からV2.5をサポート
注）z/OSV2.1～2.2のIBM社正式サポートは既に終了済み
◇ OCSLAM-Z2 V3.0.2 更新DLIBの提供中

◆OCSLAMの特長
◇IBM/富士通間をTCP/IPネットワークで接続します
・RFC1006準拠のOSI on TCP/IP通信プロトコルを使用します
・富士通社製ミドルウエアNETSTAGE/OCを用いた通信プロトコルに準拠します
・IBM社製z/OS上のz/CSのTCP/IPプロトコルエンジンを使用しています
z/CSがサポートしている通信アダプターに対応します（OSA-Express、3172等）
◇IBM/富士通間をOSIプロトコルで接続します
・OSIのTP4、CLNPに準拠しています
・INTAP（財団法人情報処理相互運用技術協会）の規定に準拠しています
・OSI通信時は、富士通社製LANC2(F9186)をサポート
◇富士通社製VTAM-G（V30）API互換
・アセンブラーマクロレベルにおいて富士通社製VTAM-G(V30)OSI編と互換性があります
◇OSの改造や変更不要
・IBM社製基本OSそのままで動作が可能（パッチやPTF不要）
・MVS、OS/390、z/OS V1各々サポート（ただし、OCSLAM V1・V2版共に販売終了済み）

◆価格・サービス
製品名：OCSLAM-Z2　型番：PBRA03-Z2
価格：800万円一括ライセンス（税別）
保守サポートその他：販売ルートにより異なります。

【接続形態】

【システム要件】
＜IBMホスト＞
・OS IBM社 z/OS V2以降で稼働
※OCSLAM は、株式会社ネットスプリング の商標です。
※MVS、OS/390、z/OSは、IBM Corporation の商標です。
※他の会社名、製品名、サービス名等は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000014.000070573.html