DJI、初となるスマート3Dモデル編集ソフトウェアDJI Modifyを発表

3Dモデルによく生じる欠陥を、シンプルかつ効率的に修復します


2024年1月18日‌ - 民生用ドローンと創造性あふれるカメラ技術で世界をリードするDJIは、本日、DJI初となる3Dモデル用のインテリジェント編集ソフトウェアDJI Modifyを発表します。このソフトウェアは、DJI Enterpriseドローンと3Dモデリング＆マッピング ソフトウェアDJI Terraとシームレスに連携し、航空測量、モデリング、モデル編集向けの包括的なソリューションを提供し、測量、輸送、消防活動、緊急対応などのオペレーションのニーズを満たすことができます。

「航空測量業界において、複雑なモデル処理タスクは、長年の課題となってきました。DJI初となるスマート3Dモデル編集ソフトウェアDJI Modifyが新たに登場したことで、現在、DJI Enterpriseソリューションは、データ収集からデータ処理、モデル編集に至るまでの全工程をカバーできるようになりました。これにより、ライブ3Dモデルの編集がよりスマートに行え、測量技師、輸送オペレーター、ファーストレスポンダーのワークフローの改善に貢献できると考えています。」と、DJIのコーポレート ストラテジー担当シニアディレクター、Christina Zhangは述べています。

‌DJI Terraとシームレスに連携
DJI ModifyはDJI Terraとシームレスに連携し、モデル構築からモデル編集に至るまで、スムーズなエンドツーエンド ソリューションを形成します。DJI Modifyは、どんなDJI Terra 3D モデリング プロジェクトでも、ワンクリックで起動します。‌DJI Modifyが有効になると、事前に識別されたオブジェクトやモデルの前処理などを含むモデル編集用のDJI Terraファイルが自動で生成されます。写真編集用のフォトショップのように、よくある3Dモデルの欠陥を、シームレスかつ効率的に修復します。現在、DJI Modifyは、DJI Terraで生成されたモデルのみを修復します。

効率的な3Dモデル修復
直感的な操作画面に加え、インテリジェント編集ツールに対応したDJI Modifyは使いやすく、複雑な設定は必要ありません。モデルファイルは、DJI Terraやサードパーティ製ソフトウェアと互換性のあるPLY、OBJ、B3DM形式で素早くインポート・エクスポートできます。その後、処理済みのモデルはクラウドに共有でき ‌[1]、ソフトウェアをインストールしなくても、共有リンクを介してオンラインで確認できます。

DJI Modifyの自動修復・編集機能は、平滑化、テクスチャ編集、水面修復、浮遊ノイズ除去、穴埋めをサポートしています。‌編集は、ワンクリック操作を使用するか、ポリゴン、エリア、メッシュを選択して手動で行うこともできます。‌優れたモデル表示技術により、このソフトウェアは、一つの画面上で、高品質モデルと低品質モデルを表示しながら編集することができます。‌編集結果はモデル間で同期され、すぐにプレビューすることができるため、モデル編集に問題が発生しても、ユーザーは迅速かつスムーズに対処することができます。

詳細な情報については、‌公式サイト‌をご確認ください。
公式サイト：https://enterprise.dji.com/modify

DJIについて
2006年の創業以来、DJIは、民生用ドローン業界の草分け的存在として、イノベーションを生み出し続けながら、ユーザーの初めてのドローン飛行をサポートしたり、人々が思い描いてきた夢を実現したり、プロの撮影作業に革新をもたらし続けてきました。今日、DJIは、人類の進歩を促進し、より良い世界を形成していくことを目標に、日々邁進しています。DJIは、常に純粋な好奇心を持ちつつ、問題解決に尽力し、農業、公共安全、測量、マッピング、インフラ点検といった分野にも対象を拡大してきました。それら一つ一つの分野で、DJI製品は新たな価値を生み出し、世界中の人々の生活に前例のない根本的な変化をもたらしています。 (C) 2024 DJI JAPAN. 記載されている会社および商品名は、各社の商標または登録商標です。

公式チャンネル：
Website: enterprise.dji.com/jp
Facebook: www.facebook.com/DJIEnterpriseOfficial
X (Twitter): twitter.com/DJIEnterprise
LinkedIn: www.linkedin.com/company/dji
YouTube: www.youtube.com/@DJIEnterprise

[1]‌‌中国本土以外の国・地域では、2024年第2四半期に対応予定です。‌

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000288.000015765.html