シグニファイ、株式会社みちのく白河農園へ植物育成用 LED 照明を導入

最適な光を照射し、効率良く安定した周年栽培を狙う

シグニファイジャパン合同会社 (本社:東京都品川区、職務執行者 社長:大塚 圭太郎、以下シグニ ファイ)は、株式会社みちのく白河農園（所在地：福島県白河市、農業法人サラダボウル 社長：田中 進）のトマト栽培を行う温室（南棟）に植物育成用 LED 照明「フィリップス グリーンパワーLED イン ターライティング（以下、フィリップス LED インターライティング）」を導入させていただきまし た。

冬場の日射量の不足を LED 照明で補い、作物の品質・収穫量の安定した周年栽培を目指します。

みちのく白河農園：トマト栽培での使用風景
みちのく白河農園のある福島県白河市周辺は、冬場の日射量が少なく冬季の作物を安定的に育成することが課題でした。不足する日射量を補うため LED 照明による“補光”を検討されており、弊社の 「フィリップス LED インターライティング」を選定いただきました。

LED 照明による補光は、より強く、均一な作物へと品質を安定化させることができます。また、同じ空間で栽植密度を上げることが可能になるなど、収穫量の向上が効果として挙げられます。

今後は弊社もみちのく白河農園でのプロジェクトに携わり、収量シミュレーションや補光に合わせた栽培管理、また生育状況を見ながら効率の良い LED 照明の使用方法のサポートを行って参ります。
【担当者コメント（みちのく白河農園 農場長 志田様）】
みちのく白河農園 農場長 志田様より、下記のようなコメントをいただきました。
「決断の決め手となったのは、フィリップスブランドとして海外での実績の多さだけでなく、国内の導入実績があることが大きな信頼へとつながりました。また、購入検討時も LED 照明の技術や製品の 説明、また使い方や効果の説明も分かりやすく安心したことも理由の１つです。
さらに導入後は、LED の補光についてのレシピサポートがあり、非常に助かっています。

まさに栽培を開始したところです。LED 照明を上手に使い、収穫量の増加を目指して
いきたいです。 LED 照明を使い、いろいろ試してみたいこともあり、効果を楽しみにしています。」
「フィリップス グリーンパワーLED インターライティング」について

フィリップスLED インターライティング【対象作物】
トマト、キュウリ、パプリカ、ナスなど

【味と品質を維持しつつトマト収穫量の増加を期待】
インターライティングはエネルギー効率が高く、年間を通して新鮮で風味豊かな作物がよく育つよう特別に開発されています。 植物の樹間に照明を設置することにより、光の届きにくい中間層・ 下層に十分な光を与えることができ、生産量の向上と生産の安定化を可能にします。



■シグニファイのサポート体制について
シグニファイでは、認定された LED ホルティパートナーのグローバルネットワークがあり、現地のホルティパートナーが常にお客様のプロジェクトに携わります。当社のアプリケーションエンジニアと共同で準備した詳細な照明デザインに基づいて、現地のパートナーがフィリップス LED 照明器具の選定・設置サポート・アフターサービスを行います。

お客様のご要望に応じて、収量シミュレーションや導入後の照明の使用方法などのレシピサポートも行いますので、ご安心いただけます。
■シグニファイについて
シグニファイ（ユーロネクスト: LIGHT）は、施設用照明、家庭用照明ならびに IoT（Internet of Things：モノのインターネット）の分野において世界最大手の企業です。「照明の素晴らしい可能性を引き出し、より明るい暮らしとよりよい世の中を目指す」をビジョンに、「Philips Hue」をはじめとしたフィリップス製品やコネクティッド照明システム「Interact」など各種ブランドを展開してい ます。データ通信可能なサービスは、ビジネス価値を生み出すことで家庭だけでなく、ビルや市街地での生活にも変化をもたらします。2023 年の売上は約 67 億ユーロ、約 32,000 人の従業員を擁し、世界 70 か国以上で事業活動を展開しています。また、IPO 以来 7 年連続でダウジョーンズサステナビリティワールドインデックスにランクインし、4 年連続で EcoVadis プラチナ評価を獲得し、対象企業の上位 1%に位置しています。シグニファイのニュースは、Newsroom、X（旧 Twitter）、LinkedIn、 Instagram からご覧ください。投資家向けの情報は、Investor Relations のページに掲載されています。
※2019 年 1 月よりフィリップス ライティング ジャパンは、シグニファイジャパンへ社名変更いたしました

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000120680.html