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楽天モバイル、楽天トラベル、サイエンスアーツ、「Rakuten最強プラン ビジネス」と「Buddycom」のセットプラン「楽天モバイルBuddycomセット」を特別価格にて提供開始

(2024/4/11)

カテゴリ:商品サービス

リリース発行企業:楽天グループ株式会社

楽天モバイル、楽天トラベル、サイエンスアーツ、「Rakuten最強プラン ビジネス」と「Buddycom」のセットプラン「楽天モバイルBuddycomセット」を特別価格にて提供開始

- 宿泊業界の業務効率化に向けて、ホテルや旅館向けの導入を支援 -

 楽天モバイル株式会社(以下 「楽天モバイル」)、ならびに楽天グループ株式会社(以下「楽天」)が運営する旅行予約サービス「楽天トラベル」、株式会社サイエンスアーツ(以下 「サイエンスアーツ」)は、宿泊施設向けに「Rakuten最強プラン ビジネス」とIP無線アプリ「Buddycom」を通常価格から割り引いた特別価格にて提供するセットプラン「楽天モバイルBuddycomセット」を提供開始しました。  「楽天モバイル」は、2024年1月より、法人のお客様向けにIP無線アプリ「Buddycom」を提供開始し、現場で働くデスクレスワーカーの法人様にご好評いただいております。そして、このたび、「楽天トラベル」を通じて「楽天モバイルBuddycomセット」を宿泊施設向けに販売し、宿泊業界のDX(デジタルトランスフォーメーション)と業務効率化を促進します。





 「Buddycom」はデスクレスワーカーをつなげるコミュニケーションプラットフォームです。スマートフォンにアプリをインストールするだけで簡単に導入でき、一斉配信できる通話機能、メッセージの読み上げ、音声のテキスト化、位置情報の共有といったお客様対応の多い事業者にとって使いやすい充実した機能を利用することができます(注1)。また、別途販売している専用のマイク機器を利用すると、アプリを開くことなくボタンを押すだけですぐに通話を始めることが可能です(注2)。さらに、低価格大容量の「Rakuten最強プラン ビジネス」と「Buddycom」を組み合わせてご利用いただくことで、データ容量を気にすることなく従業員同士のスムーズなコミュニケーションを実現できます。

 国内の宿泊業界では、コロナ禍を経た旅行需要の回復と人手不足に伴い、業務効率の向上が喫緊の課題となっています。また、電波法の改正を受け、宿泊客のアテンドなどに利用してきたインカムやトランシーバーなどの「アナログ簡易無線機」の一部周波数帯は、2024年12月以降に利用できなくなります(注3)。こうした背景を踏まえて、「楽天トラベル」では「楽天モバイルBuddycomセット」を宿泊施設向けに紹介し、宿泊業界のDXと業務効率化に取り組みます。

 宿泊施設は、フロントデスクやコンシェルジュ、レストラン業務における従業員間のグループコミュニケーションや、客室清掃業務、宴会運営時などに本プランを利用することで、離れた場所にいる複数のスタッフ同士でタイムリーに情報交換が可能になります。利用者同士の位置情報も共有することができ、一方のスタッフが宿泊客の送迎のために屋外で待機する場合でも、館内のスタッフがその位置を把握しながら円滑に連携できます。さらに、翻訳機能を活用すれば訪日観光客や外国籍スタッフともコミュニケーションができるなど、幅広いシーンで利便性を発揮します。「楽天モバイルBuddycomセット」を導入することにより、宿泊施設は法改正に対応しつつ、スタッフ間のコミュニケーションコストの削減、宿泊客の満足度向上、業務効率化を図ることができます。

 楽天モバイルと楽天トラベルとサイエンスアーツは、宿泊業界のDXと業務効率化を支援することで、日本全国における宿泊施設のエンパワーメントを目指してまいります。

■「楽天モバイル」法人のお客様向け 公式サイト
https://business.mobile.rakuten.co.jp/
■ソリューションサービス一覧ページ
https://business.mobile.rakuten.co.jp/solution
■楽天モバイル「Buddycom」サービスページ
https://business.mobile.rakuten.co.jp/solution/others/buddycom/

(注1)ご利用いただける機能はご契約プランによって異なります。
(注2)周辺機器の詳細は、以下サイエンスアーツ社ホームページを参照ください。
https://www.buddycom.net/ja/accessory/headsets-mic-button.html
(注3)詳細は、以下総務省電波利用ホームページをご確認ください。
https://www.tele.soumu.go.jp/j/ref/relate/dcr/

※本プレスリリースに掲載の商品名称やサービス名称などは、一般に各社の商標または登録商標です。
※本プレスリリースにおける各社の商標記載においては、(TM)や(R)などの商標表示を省略する場合があります。

以 上

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