一般的な太陽光パネルが設置できない壁面、十分な強度のない建物にも設置可能な超軽量・超薄型の太陽光発電パネル「フレキシブルソーラーG＋」、全国の登録代理店数 100社突破

今月から電力会社10社中8社で「史上最高水準」となる電気料金の値上げで問い合わせも急増　累計1,000件超に

再エネ支援をはじめ脱炭素化を推進する、創業96年の株式会社電巧社（本社: 東京都港区、代表取締役社長: 中嶋 乃武也）が販売する超軽量・超薄型の太陽光発電パネル「フレキシブルソーラーG＋」は、全国の登録代理店数が100社を突破しました。また2023年10月以降問い合わせが急増し、累計件数が1,000件を突破しました。


一般的なパネルの4分の1程度と超軽量、かつ超薄型であることから、一般的な太陽光パネルが設置できない壁面や、構造上十分な強度のない建物にも設置可能です。2023年の販売開始以来、東急不動産のマンション展示場、東京都住宅供給公社の住宅、大手コンビニエンスストアの壁面や市民会館のアーチ型の屋根など、従来型のパネルを諦めざるを得なかった施設を中心に、導入が進んでいます。

政府が物価高騰対策として続けてきた補助金がいったん終了するため、今月から電気料金は電力会社10 社中8社で「史上最高水準」に達します。歴史的な円安、そして燃料価格の上昇で今後、さらに値上がりするのではという見方も出ています。高騰する電気料金を抑えるべく、昨今、さらに問い合わせや導入が増えています。


「フレキシブルソーラーG＋」とは


・ヒットの理由１：超軽量なので、従来設置困難だった建物に対応
最大の特徴は「軽さ」です。一般的な太陽光パネルと比べ、実に約4分の1の重さしかありません。一般的な太陽光パネルがガラスと金属を接着した製品であるのに対し、
「フレキシブルソーラーG＋」ではガラスとフレームを用いずに済むことが最大の理由です。

・ヒットの理由２：曲がった屋根や壁にも設置可能
また軽いだけでなく、薄く（厚み2.5mm）、そして曲げることも可能です。そのためビルの壁面や住宅の屋根、さらに体育館などのアーチ型の屋根にも貼り付けることができます。

「超軽量・超薄型」ゆえに、一般的な太陽光パネルの設置が困難だったパネルの重さに耐えられない建物にも設置可能です。

・ヒットの理由３：「太陽光パネルの2030年問題」にも対応
「太陽光パネルの2030年問題」とは、東日本大震災を機に普及が進んだ太陽光パネルが2030年あたりに寿命を迎えます。大量の廃棄パネルをどう処理すべきなのか。昨年、環境省は経済産業省と共同で有識者による検討会を発足させています。

一般的なパネルを廃棄する際に問題となるのは、ガラス・金属、樹脂といった複数の素材の分解が難しいこと、また鉛やイリジウム、カドミウムなど有害な重金属を含むことによる汚染です。ですが「フレキシブルソーラーG＋」のパネル素材は樹脂、かつ有害物質を含まないため、一般的な太陽光パネルと比べ、処理コストを抑えることもできます。

導入事例


・東急不動産BRANZギャラリー 表参道
同ギャラリーは、施設を再生可能エネルギー100％で運営しています。折板屋根の耐荷重制限から、「フレキシブルソーラーG＋」の採用に至りました。

・東京都住宅供給公社
コーシャハイム高田馬場において、アスファルト防水層の屋根に「フレキシブルソーラーG＋」を採用されました。

「フレキシブルソーラーG＋」は軽量かつ極めて薄いため、建物の高さ制限に抵触しにくくなっています。屋上防水面へ接着剤により直接貼り付ける工法のため、基礎工事が不要で、施工性やコスト面で優れています。


・大手コンビニエンスストアチェーン（本社：北海道）
北海道石狩市の店舗に設置しています。北海道は積雪が多いため、一般的なパネルを設置すると降雪時に屋根が重さに耐えられない危険があります。

そのため、従来は太陽光パネルを設置しようと思っても難しい状況でした。ですが「フレキシブルソーラーG＋」であれば壁面に接着することが可能なので、積雪を気にする必要がなくなります。


「フレキシブルソーラーG＋」の詳細はこちら▼
https://de-denkosha.co.jp/product/flexiblemodule/


[会社概要]
社名：　　　株式会社 電巧社
所在地：　　〒105-0014 東京都港区芝2-10-4
代表者：　　代表取締役社長　中嶋 乃武也
設立：　　　1928年（昭和3年）2月11日
事業内容：　太陽光発電、風力発電事業、ビル用電気設備の販売・保守、
　　　　　　創エネ・省エネ・再エネに関する活動や
　　　　　　製品の企画・開発・販売・保守・整備、補助金申請の代行など
資本金：　　9,000万円
Webサイト：https://de-denkosha.co.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000077.000090370.html