曲がる太陽電池「HESTAソーラー」を市場投入

シリコン素材で「ペロブスカイト型」を実現！超軽量化で従来の太陽光パネルの耐震問題を解決！低価格化で設置自在に、電気料金高騰時代に対処！




株式会社HESTA大倉（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO兼COO：清瀧 静男、以下 HESTA大倉）は、グリーンエネルギーの普及に一層の貢献を果たすことを目指し、次世代型ソーラーシステムを提案いたします。

▽HESTAソーラーについての詳細はこちらをご覧ください
https://www.okura.co.jp/project/energy/solar/
HESTAソーラーとは
この「HESTAソーラー」は新しいフレキシブルソーラーパネルで、従来のパネルよりも約75％軽く、わずか3.3mmという厚さで、薄膜シリコン技術により、従来では考えられなかった柔軟性を持ち合わせ、これまで取り付けが難しかった曲面や壁面への設置が可能となりました。最大変換効率20.3％と高い効率を誇り、最大出力も440Wと優れた発電能力も持ち合わせています。また簡単施工で両面テープ、接着剤を用いた簡易でありながら、接着強度の高い固定方法による設置が可能で工事費用の低減が見込めます。

HESTAソーラー6つの特徴


設置イメージ

設置イメージ

太陽光パネルの耐震問題を解決
一般的に、従来の太陽光パネルは1平方メートルあたり約11～14.2kgに対して、HESTAソーラーは1平方メートルあたり約3.3kgの重量で従来のソーラーパネルの4分の1程度で、建物への負担を大きく軽減することができるので、耐久性の弱い屋根や軽量な構造物にも取り付けやすくなります。屋根の重量は耐震性を大きく左右します。従来のソーラーパネルでは、屋根の総重量が大きく増えるため、地震の際の揺れが大きくなり、耐震性にはマイナスの影響を及ぼしてしまいます。設置するリフォーム会社は耐震性を考える会社は稀で、多くの場合その重要性が理解されていません。それに対して、HESTAソーラーは軽量なため、地震の際の揺れ幅が小さくなり、建物への負担が抑えられ、本来の建物の耐震性を損なうことがない、災害に強いソーラーパネルです。



万が一の災害時も
バッテリーや蓄電池と組み合わせる事で電力を貯める事ができるので、万が一の時も安定した電力供給が可能です。HESTAソーラーはメーカーを問わず、最新の高性能蓄電池をご用意可能。用途に合わせた蓄電池をご提案いたします。
また、薄くて軽量な素材のフレキシブルソーラーパネルは持ち運びも容易で、短工期で利用可能な為、被災地や避難所へ設置を行い電力確保を行う事も可能です。
環境への配慮
「HESTAソーラー」は低反射性を備えており、光害を低減することができ近隣環境への配慮も考慮された商品であり、より快適な環境を提供します。また、一般的な太陽光パネルは破棄の際、ガラス・金属といった複数の素材が使用されている為分解が難しく、鉛やイリジウム、カドミウムなど有害な重金属を含むことによる汚染が問題視されていましたが、「HESTAソーラー」のパネル素材は樹脂を使用しており有害物質を含まないため、一般的な太陽光パネルと比べ、処理コストを抑えることもできます。
なお、製品保証・出力保証に加え、施工保証は創業60年のHESTA大倉の保証で安心の保証を設けております。

HESTAソーラーの安心保障

省エネで快適な暮らしのご提案
HESTAソーラーで自家発電・蓄電を行い、さらに、HESTAスマートデバイスを利用する事で、電気を自動で消すなどの効率の良い家電製品の制御が行えます。無駄な電力の使用を抑えて、さらなる省エネが実現します。また、省エネリフォームは省エネだけにとどまるこなく、子育て支援や見守り、ヘルスケアの管理など、ご家族の快適な暮らしをサポートすることが可能になります。

未来に向けて
わたしたちは今後予想される電気代の高騰や万が一の災害に備えてお客様をサポートするだけではなく
HESTAソーラーの特性を生かしたビニールハウスへの設置など『スマート農業計画』や『水上太陽光発電プロジェクト』などエネルギーの持続可能性に貢献し、環境への負荷を軽減すること目指します。








〈株式会社HESTA大倉〉
代表者：代表取締役CEO兼COO　清瀧 静男
設立：昭和39年1月
本社：東京都千代田区霞が関3丁目2番5号　霞ヶ関ビル6階
資本金：1億円
事業内容：不動産業、建設業、会員制リゾート事業
URL：https://okura.co.jp/

〈問い合わせ先〉
本リリースに関するお問い合わせはこちら
株式会社HESTA大倉/広報企画部
E-mail：[e-mail]
TEL：[phone]

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000099.000051014.html