AWS｜複数ネットワークの統合監視によるITインフラ運用の効率化へ：監視機能の強化をした新バージョン提供開始のお知らせ

AWS監視機能を実装しWeb改ざん監視機能の強化により、クラウド・オンプレミス環境のネットワーク・サーバ管理業務の効率化と自動化をサポート

監視運用ソリューションを提供する株式会社コムスクエア（東京都中央区、代表取締役：上嶌　靖）の「パトロールクラリス」Ver.3.12を2018年2月8日に提供を開始することをお知らせいたします。 URL：https://patrolclarice.jp/





提供サービスの背景・特徴

近年では、これまでのオンプレミス環境はもとより、AWSに代表される各種クラウドサービスの普及により、システム運用環境の多様化・複雑化が進み、それによる運用担当者の負荷増大のなか、運用品質の維持、効率化が大きな課題となっております。

新バージョンでは、従来、製品の特長として掲げておりました「複数ネットワーク環境の統合監視」という側面をより強化する「AWS監視」機能を新たに実装。さらに、パブリッククラウド等のインターネット上のWEBサイト改ざん検知を容易にする「改ざん監視」機能を強化。
クラウド・オンプレミスの混在が進むネットワーク・サーバー管理業務の効率化・自動化を促進致します。


AWS監視のメリット

・AWSクラウドサービス各インスタンスの監視、状態管理を一元化
・モニタリングの結果を最大5年間保持、いつでもレポート化
・AWSのログ監視が従来手法と比べ大幅に簡単・便利に
・AWS CloudWatchの運用時と比較し、素早い障害検知・復旧検知が可能
・AWS上のインスタンスとオンプレミスで稼働する機器の統合管理を実現


Web改ざん監視の強化

従来バージョンでは、監視対象機器へのログイン（SSH・Telnet等）が必要だった「改ざん監視」が、対象機器にログインせずに監視できるようになりました。
これにより、インターネット経由での改ざん検知が容易になります。

AWS監視設定　簡易WEB改ざん監視設定イメージ


※詳細はこちらからご確認いただけます。https://patrolclarice.jp/news/20180208.html


運用管理機能の強化

既存ユーザー様からのご要望が多かったいくつかの機能を追加・改善しております。

例）


監視の停止・開始スケジュール管理機能へのメモ機能により、『何故、停止していたのか』などを管理できるようになりました。
指定した監視設定を任意のタイミング（年月日時分）で開始または停止できるよう改善されました。


その他、チューニング・改善・不具合改修など

データベースのInnoDB化
アラート／ワーニングからの停止時、障害履歴のコメントを表示



新しく追加されたオプション機能

Clarice Agent for Linux/for Windows（監視エージェント）

監視対象機器が、「外部からのログインができない」且つ「SNMP監視では要件を満たさない」等の理由により、従来のエージェントレス監視では監視が難しいケースにおいて、対策の一つとして本オプションを選択する事が出来るようになりました。

Grafana対応プラグイン

オープンソースのダッシュボードツール「Grafana」と連携可能なプラグインです。

横断的なグラフや、マトリックスの設定が可能で表現豊かなダッシュボードの作成が柔軟に行えます。



PLC監視モジュール

サーバ・ネットワーク機器に加えPLC（プログラマブルロジックコントローラ）の詳細な監視を可能に。
製造業などの工場ネットワーク全体の状態の可視化・異常検知を一元的に統合管理できます。


パトロールクラリスについての機能詳細はこちらからご確認いただけます。
https://patrolclarice.jp/


株式会社コムスクエアについて
コムスクエアの監視運用ソリューションは、20年以上前に自社CTIソリューションの24時間365日、ノンストップでの稼働監視から始まりました。
当初、自社利用のために開発され、10年にわたるブラッシュアップを重ねて商用化されたソフトウェアが「パトロールクラリス」です。
近年では、多くの企業のIT運用現場における最新ニーズに応えるべく、クラウド・IoT環境の統合監視機能や、運用自動化ロボット（RPA）、AI連携監視などにもスピーディに対応しています。

・所在地
東京・銀座オフィス：東京都中央区銀座1−3−1銀座富士屋ビル4F
大阪・梅田オフィス：大阪府大阪市北区芝田2−7−18オーエックス梅田ビル新館6F
・お問合せ先
Mail：[e-mail]
TEL：[phone]
URL：https://www.comsq.com

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ

情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000028632.html