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ベリタス、CloudPoint 2.0でGoogle Cloud Platformのデータ保護機能を拡張

(2018/3/2)

カテゴリ:その他

リリース発行企業:ベリタステクノロジーズ合同会社

ベリタス、CloudPoint 2.0でGoogle Cloud Platformのデータ保護機能を拡張

~マルチクラウド環境において、大企業での利用要件にも対応する CloudPoint 2.0 が、Google Cloud Launcher で利用可能に~


マルチクラウドデータ管理のリーダーであるベリタステクノロジーズ合同会社 (本社:東京都港区、以下ベリタス)は、本日、スナップショットベースのデータ保護新製品「Veritas CloudPoint 2.0 」と Google Cloud Platform とのシームレスな統合について検証し、その有効性を確認したことを発表します。

ベリタスは 1 年前に、グローバルストラテジックパートナーの一環として、Google Cloud Platform ユーザー向けのデータ管理機能を強化する多数のテクノロジ統合を発表しました。そして、現在、コアインフラ、データアナリティクス、および機械学習のために Google Cloud を選択する企業顧客が増加する中、データを確実に保護し、Google Cloud 内から簡単にリカバリするための、同程度に先進的でクラウドにネイティブで対応する方法の必要性も認識されるようになりました。

CloudPoint 2.0は、Google Cloud Launcherでデプロイされ、Google Cloud のネイティブのスナップショット機能に強力なデータ保護機能を追加して、複数のクラウド環境での操作の簡素化、検索機能の向上、新たなワークロードおよびアプリケーションの保護の強化という利点を、Googleおよびベリタスの共通の顧客に提供することができます。

クラウド環境向けの真のマルチクラウドソリューション
「CloudPoint 2.0」 は、クラウド向けにネイティブに構築されたGoogle Cloud ワークロードの検出と保護を自動化する、エンタープライズクラスのソリューションです。ベリタスは CloudPoint によって、Google Cloud Platform の永続ディスクスナップショットにアプリケーションの整合性をもたらし、単一ファイルのリストア用のインデックス作成、ディザスタリカバリへの対応準備のためのレプリケーション、個人を特定できる情報 (PII) の検出と削除を容易にして、世界の厳しい規制要件への対応を助ける業界をリードする検索機能を提供します。





ベリタスのエグゼクティブバイスプレジデント兼チーフプロダクトオフィサーであるマイク・パーマー(Mike Palmer)は次のように述べています。
「クラウドに対応する企業にとってデータ保護は最優先事項のひとつになっています。ベリタスはこの 1 年間、Google 社と共に、両社の共通のお客様がクラウド内のデータをアーカイブ / 検出 / 管理するための支援を行ってきました。そして、Google Cloud Platform のネイティブのスナップショット機能とデータ保護に関するベリタスの強力な専門知識を基礎として、Google Cloud ベースのワークロード向けにシンプルで高い柔軟性を有し、かつ大企業での利用要件にも対応するデータ保護ソリューションを提供することで、このパートナーシップを発展させています。」

IDC社 のリサーチディレクターであるフィル・グッドウィン(Phil Goodwin) 氏は次のように述べています。
「昨今の企業は、詳細な条件検索を簡素化し、わずか数分でデータをリカバリできる機能を求めています。このテクノロジーを利用すれば、新しいワークロードやアプリケーションを始動直後に検出して、保護することが可能となります。すべての操作を 1 つの直感的なダッシュボードで行うことができます。
企業は CloudPoint 2.0 により、自社の最重要資産であるデータが Goold Cloud Platform 内での一貫したバックアップによって継続的に保護されるという安心感が得られます。」

ベリタスの最近の調査「Truth in Cloud」(※1)によると、企業の 3 分の 2 は 2 社以上のクラウドプロバイダを利用している/利用する予定があり、その内 68% は、各クラウドプロバイダから提供されるバックアップ製品を使用しています。これらの企業の多くは、データ保護用のレガシーのオンプレミスソリューションも配備しているため、一度に 3 つ以上のバックアップツールを使用する可能性が非常に高くなっています。このようなマルチクラウド環境では、企業は多数のバックアップ形式への対応を迫られることも多く、その多くは自社独自のバックアップ形式です。また、アプリケーションおよびワークロードの操作を手動で継続的に行う必要もあります。
これに対して、CloudPoint 2.0 を使用すれば、企業に以下のような利点があります。

●データ保護の簡素化:
ユーザーがクラウドごとに異なる複数のバックアップツールの管理に苦労する必要がなくなります。リリース 2 の CloudPoint 2.0 では、きめ細かい検索およびリカバリ、エージェントレスの保護、より幅広いワークロードのサポートなどの企業向けの重要なデータ保護機能が追加されます。これらの機能は 1 つの直感的なダッシュボードで一括して管理および調整できます。

●コンプライアンスリスクの低減:
CloudPoint 2.0 は、Google Cloud Platform のインスタンスを検出し、分類し、エージェントレスで保護を提供し、PII を削除する機能を備えたデータ保護ソリューションであるため、企業顧客が一般データ保護規則 (GDPR) や HIPAA などの厳しい業界規制を遵守する手段として最適です。

●ディザスタリカバリおよびワークロードサポートの強化:
最新のリリースでは、同じサービスプロバイダの地域間でのレプリケーション機能が追加されるため、ディザスタリカバリへの対応を強化できます。CloudPoint 2.0 では MongoDB、Microsoft SQL、VMware などの新しいワークロードやアプリケーションへのサポートも拡張されます。

また、「Veritas NetBackup」ソフトウェアを CloudPoint 2.0 と統合して、データセンターでの NetBackup スナップショット管理機能を拡張し、パブリッククラウドへのサポートの橋渡しをすることができます。CloudPoint 2.0 は 「Veritas Technology Ecosystem」 プログラムの一部でもあります。これは、パートナー各社がソリューションを CloudPoint 対応として認定し、クラウドに移行する新規顧客を獲得する可能性を広げることができるプログラムです。

CloudPoint 2.0 は、無償版の他に、年間使用契約に基づくサブスクリプションモデル、および恒久(パーペチャル)ライセンスモデルに基づく 2 つの価格体系で、ベリタスとその世界中のチャネルパートナーから提供されます。また、Google Cloud Launcherから、直接Google Cloud Platform環境に導入いただくことも可能です。

Veritas CloudPoint 2.0 の詳細については、こちらをご覧ください。
https://www.veritas.com/ja/jp/product/backup-and-recovery/cloudpoint

(※1)出典: ベリタスの委託により Vanson Bourne 社によって 2017 年に実施された、全世界のビジネスおよび IT に関する意思決定者 1,200 人を対象とした調査。


■ベリタスについて
https://www.veritas.com/ja/jp/
情報は、企業にとって最も大切な資産です。Veritas Technologies は、”The truth in Information” の理念のもと、情報を究めようとするすべての企業を支援します。ベリタスのプラットフォームを利用するお客様は、どんなクラウドベンダーに縛られることもなく、デジタル変革の実現、マルチクラウドデータ管理の推進、さらにデータ保護、ワークロード移行、ストレージ最適化、コンプライアンス対策など、これからのIT とビジネスに関わるさまざまな課題の解決を目指すことができます。現在、Fortune 500 企業の 86% が、ベリタスのソリューションでデータ管理を徹底し、競争優位を実現しています。ベリタステクノロジーズ合同会社は、ベリタスグループの日本法人です。

将来予想に関する記述:製品の計画に関する将来的な記述は仮のものであり、将来のリリース日はすべて暫定であり、ベリタスがその裁量により行う変更の対象になります。今後の製品のリリースや予定されている機能修正についてはベリタスが継続的な評価を行っており、実装されるかどうかは確定していません。したがって、ベリタスが確言したと考えるべきではなく、購入の意思決定の理由にすべきではありません。また、いかなる契約にも組み込むことはできません。

Veritas、Veritas ロゴ、NetBackup、CloudPoint は、Veritas Technologies LLC または関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。その他の会社名、製品名は各社の登録商標または商標です。

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※ ニュースリリースに記載された製品の価格、仕様、サービス内容などは発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承下さい。

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