CDNetworks新機能、さらなるウェブサイトの高速化を実現する「HTTP/2」に対応、10月より提供を開始

1つのTCPコネクション上でHTTPリクエスト/レスポンスを並列処理することで通信を高速化する


グローバルCDNサービスプロバイダの株式会社シーディーネットワークス・ジャパン（東京都新宿区、以下CDNetworks）は、ウェブ高速化サービスであるCDNの新機能として、そのCDNプラットフォームにおいて、TCP通信の課題を改善してより高速な通信を実現する「HTTP/2」に対応し、10月より提供開始することを発表します。

下記にて新機能について説明します。

■機能概要
1.　機能名：HTTP/2　※1

2.　機能概要：
HTTP/1.1は、非同期のHTTPリクエストやリクエスト毎に発生するヘッダの重複転送がウェブパフォーマンスの低下を招いていました。HTTP/1.1が持つプロトコルのオーバヘッド※2および接続時の非効率性を改善したものがHTTP/2です。


CDNetworksは、CDNプラットフォームへのHTTP/2適用により、ウェブサイトのさらなる高速化をサポートします。提供は、ブラウザ/CDNサーバ間にHTTP/2が適用されます。つまり、ブラウザ表示の高速化はこの区間で実現できるため、ウェブサーバの設定変更は必要ありません。また、HTTP/2はブラウザとサーバの双方に適用が必要なため、旧ブラウザを利用の場合には、引き続きHTTP/1.1を使った通信が行われます。

主に下記の機能が利用できます。
・　多重化：1つのTCP接続で複数ストリーム※3が同時に処理されRTT※4を低減
・　優先度：ストリームごと重み付けしブラウザ表示に必要なコンテンツを優先し表示遅延を低減
・　ヘッダの圧縮：送信済ヘッダは再送信せず差分のみを送信し全体的な転送量を低減
・　バイナリ形式：テキストからバイナリ※5へ変換する必要がなくなり処理時間を低減
・　フロー制御：ストリーム毎のリソース占有率をコントロールし通信遅延を低減

3.　提供条件
・　CDNetworksのCDN（ウェブ高速化サービス）を利用されている場合に適用
・　最新ブラウザ（IE11、Chrome 60、Firefox 55など）の利用を推奨、旧ブラウザは未対応の場合あり
・　WinXP、フィーチャーフォンは適用外（HTTP/1.1を適用）
・　ウェブアプリケーションへのHTTP/2適用はSSL対応が必須
・　適用時にウェブサイトのパフォーマンスチェックを行うこと

4.　提供開始日： 2017年10月よりサービス提供開始

本新機能に関しては、営業担当またはウェブよりお問い合わせください。
＊電話での問い合わせ：03-5909-3373（営業部）
＊ウェブからの問い合わせ：http://engage.cdnetworks.co.jp/LP_CU

CDNetworksは、引き続きお客様のご要望に柔軟に対応するための、さまざまな新機能を提供してまいります。

以上

※1　ブラウザ/ウェブサーバ双方の対応が必要です。主要ブラウザはHTTPS通信の場合のみHTTP/2利用ができると発表
※2　TCP通信時に余計にかかる負荷や時間
※3　ブラウザ/ウェブサーバ間に作られた仮想トンネルのようなもので、ストリーム内ではリクエスト／レスポンスがやり取りされる
※4　ラウンドトリップタイム、通信相手に信号を発してから応答が返って来るまでにかかる時間
※5　コンピュータ用語。データが「0」と「1」で表現されるデータ形式、あるいはテキストではない情報でデータが書かれているファイルのこと。HTTP/1.1では、ブラウザ/ウェブサーバ間はテキストからバイナリへの変換が必要とされ余計な時間がかかっていた

About CDNetworks
CDNetworksは、CDN（コンテンツ・デリバリ・ネットワーク)プロバイダとして、グローバルリーチに優れ、豊富なキャパシティをベースに大規模に展開するCDNプラットフォームにおいて日々40,000以上のウェブを高速化しています。また独自開発の高い技術力と柔軟できめ細やかなサービス力で、エンタープライズ・アドテク・ソフトウェア・eコマース・ハイテク・メディアおよびゲームなど幅広い業界のお客様へサービスを提供しています。中国や東南アジア、そしてインド、中東、ロシア、アフリカ、中南米などの新興市場においても自社拠点（PoP）によって企業のグローバルな配信をサポートしている、唯一の、そしてアジア最大級のグローバル企業です。2000年に設立されたCDNetworksは、日本・韓国・中国・シンガポール・英国、独国、そして米国にオフィスを構えています。詳細については、https://www.cdnetworks.co.jpをご覧ください。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000027.000016702.html