『1964年東京大会から学ぶ日本の障害者スポーツの歴史と効果』セミナー開催（10月１0日東京体育館にて開催

1964年の東京大会はどういった経緯で開催され、実施後に日本の障害者福祉、スポーツにどのような影響を与えたのか？をテーマにしたセミナーを開催。「卓球バレー」の紹介とデモンストレーションも行います。

　一般社団法人コ・イノベーション研究所（本社：東京都墨田区、代表理事：橋本大佑）は、COILセミナー VOL.9『1964年東京大会から学ぶ日本の障害者スポーツの歴史と効果』セミナーを、　堀川裕二氏（日本障害者スポーツ学会理事/社会福祉法人太陽の家/日本卓球バレー連盟副会長）をゲスト講師に迎え、2017年10月10日（月）18時30分より　東京体育館第一会議室にて開催致します。是非ご取材のご検討頂けますようよう、ご案内申し上げます。




「1964年東京大会から学ぶ日本の障害者スポーツの歴史と効果」セミナーのご案内

1964年の東京大会はどういった経緯で開催され、実施後に障害者福祉にどのような影響を与えたのか？日本の障害者スポーツの歴史と発展に注目し、最新の日本発の共生型スポーツ「卓球バレー」の体験を通して、日本独自の障害者スポーツ文化に迫ります。

現在のパラリンピック大会に通じる障害者スポーツ大会は、障害者のことを一般に知ってもらうことを目的にイギリスで1948年から始まりました。その後、どのような経緯で1964年の東京パラリンピック大会が開催され、その大会は日本の障害者福祉にどういった影響を与えたのでしょうか？

東京大会は2部制で開催され、従来車いすユーザーのみが参加できた大会の可能性を大きく広げました。このセミナーでは、さまざまな人が共に参加できる場を作ってきた日本の障害者スポーツの最先端である「卓球バレー」のデモンストレーションも行います。

日時　2017年10月10日（火）18時30分～20時30分　※ 開場18時15分
会場　東京体育館　第一会議室　　　東京都渋谷区千駄ヶ谷1-17-1
講師　堀川　裕二（日本卓球バレー連盟　副会長）
モデレーター　橋本　大佑（一般社団法人コ・イノベーション研究所　代表理事）
主催　一般社団法人コ・イノベーション研究所
協力　公益社団法人日本フィランソロピー協会
参加費　前売り3,240円(税込)　/当日4,000円(税込)
定員　40名

【申込方法】
■Peatix（ピーティックス）にてお申し込み　　http://ptix.co/2j6ZJhH
・上記のURLへアクセスして、フォーム入力&送信してくださ

【セミナーの流れ】
第一部（講義）
日本の障害者スポーツの歴史と64年の東京大会が与えた影響について

第二部（ワーク）
日本発の共生型スポーツ「卓球バレー」の紹介とデモンストレーション

※デモンストレーションでは、普段の服装で支障なく、体験をすることができますので、是非お気軽にご参加ください。

【講師紹介】
堀川　裕二
（日本障害者スポーツ学会理事/社会福祉法人太陽の家/日本卓球バレー連盟副会長など）


日本の障害者スポーツの父と呼ばれる故・中村裕博士が設立した社会福祉法人太陽の家に30年勤務し、国内外を問わず、障害者スポーツの普及に取り組む。近年は、日本卓球バレー連盟副会長として、日本で考案された「卓球バレー」競技の普及を行い、国内だけでなく、ブラジル、ラオスなど広く海外への普及活動も行う。



【デモレーター紹介】
橋本大輔（一般社団法人 コ・イノベーション研究所（COIL) 代表理事）

筑波大学で障害児教育専攻後、ドイツで障がい者スポーツの指導法を学び、専門資格を取得。2009年に帰国し、障がい者の孤立防止、社会参加促進を目的としたプログラムの開発・普及・指導者の育成を行う。2016年、「一般社団法人コ・イノベーション研究所（COIL)」を設立。障がい者に限らず、一般企業や大学等にもプログラムを提供するとともに、各地でセミナー講師を行う。ドイツ障がい者スポーツ連盟公認リハビリテーションスポーツ指導員


【COILと共生型スポーツ】
当社の代表理事である橋本大佑は、2020年に向けて日本政府が推進するスポーツ・フォー・トゥモローの一環で、日本スポーツ振興センターの再委託事業として本年2月に堀川氏と合同


でブラジル、アルゼンチン、パラグアイを訪問し、日本発の共生型スポーツである「卓球バレー」と「ふうせんバレーボール」のを実施し、700名の指導者を養成しました。




【COILセミナー】
コ・イノベーションセミナー（COILセミナー）では、人格と個性を尊重して支え合い、多様性を相互に認め合える「共生社会」を解決すべき社会課題として捉え、多様なステークホルダーを巻き込み、解決につなげることで、社会的な価値だけではなく、経済的な価値を創出することを目的として、専門的な知識を持つゲスト講師の講演や、東京２０２０に関する最新トピックス、新しい時代における人材開発や組織開発に関するセミナーを実施します。　　


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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000025895.html