日本の土地の価格基準が大きく変動する時代が到来する！？地盤ネットHD、住宅購入者・購入検討者へ地盤に関するアンケートを実施

「地盤の良し悪しが土地の価格に反映されるべきだと思う」と答えた人の割合が約８６％に

地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：山本 強、以下地盤ネット HD）の子会社、地盤ネット総合研究所株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：山本 強、以下地盤ネット総研）は、市場調査会社の株式会社ネオマーケティング社へ依頼し2017年10月に、直近10年以内に新築戸建て住宅を購入した、もしくは購入を検討している男女1000人に対して、地盤に関する調査アンケートを行いました。


2011年3月11日の東日本大震災に続き、2016年4月の熊本震災と、近年大規模な災害が多発している「災害大国」の日本において、土地の価格は、都心や人気住宅地、駅に近い場所など、いわゆる「見た目」に左右されるべきではないと、地盤ネットHD社長の山本は指摘しています。人生最大の買い物であり、家族を守るマイホームについては、地盤という「中身」を確認した上で購入する事が大切だと考えています。そこで、実際に住宅を購入した人・購入を検討している人の意識はどのようになっているのか、という点を明らかにするために、複数のアンケート設問を用意しました。アンケートから導き出された住宅購入（検討）者の意識に関して、代表的なものを下記に解説いたします。


住宅購入の際に、土地の安全性を重視する傾向に（Q1）
「住宅を購入（検討）する上で、土地（地盤）はどの程度重要だと考えているか」という問いに「重要でない」「あまり重要でない」「どちらとも言えない」と答えた人の割合が3.9％だったのに対し、「重要である」「やや重要である」と答えた人の割合は96.1%となりました。住宅購入（検討）者の、安全意識への高まりが伺えます。

「利便性」よりも「安全性」を選ぶ人が多い（Q2）
「駅から近いが地盤が悪い土地』と『駅から遠いが地盤の良い土地』両者の価格が同じだったら、どちらを選びたいか」という問いに、前者と答えた人の割合は15.1%だったのに対し、後者を選んだ人の割合は54.1%という結果となりました。土地選びの際に、「利便性」より「安全性」を重視する傾向があることが伺えます。


「地盤の良し悪し」が土地の価格を決める新たな基準になる？（Q3）
「土地の価格」に関する設問で、「地盤の良し悪しが土地の価格に反映されるべきだと思うか」という問いに「そう思わない」「あまりそう思わない」「どちらともいえない」と答えた人の割合が13.6％だったのに対し、「そう思う」「ややそう思う」と答えた人の割合は86.4％となりました。さらに、「地盤の良い物件情報があったら詳しく知りたい」と答えた人の割合は81.3％にも上りました。内訳を見ると、住宅購入者の中で知りたいと回答した人は75.2%、購入検討者では87.4%と、と若干の差が出ています。現在の住宅購入検討者は、以前に比べて地盤の良し悪しを非常に気にかけて物件を選んでいることが分かります。

このような調査結果から遠くない将来、地盤の良し悪しが土地の価格に反映され、土地価格の基準が大きく変動する時代が来る可能性があるのではないでしょうか。今後も地盤ネット HD は、様々なステークホルダーの方へ向け、地盤に関する情報を発信するよう努めてまいります 。


【会社概要】
地盤ネット総合研究所株式会社（略称：地盤総研）
Jibannet Research Institute, Ltd.（JRI）
・設立年月日：2016年7月28日
・代表者：代表取締役 山本 強

＜事業内容＞
・地盤及び災害に関する研究開発(産学官連携を含む)、各種地盤調査機械、工法等の開発
・住宅地盤・地盤関係に関するナレッジの集約と普及啓発事業に係る学会報告・書籍執筆等
・スマートフォン、タブレット向けのアプリやシステム開発
・地盤解析・地盤リスク判定の人工知能による解析および自動化
・大地震発生時の緊急調査隊の整備及び派遣 など
・地盤・災害リスクの評価・格付けおよび安全な土地への住み替え支援

地盤ネット総合研究所株式会社HP
https://jiban-soken.co.jp/

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000071.000020705.html