WHILL Model CがRed Dot Design Award 2018の最優秀賞を受賞

グッドデザイン賞2017、iF Design Award 2018に続く3つ目のデザイン賞


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2018年4月10日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　WHILL株式会社

WHILL株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：福岡 宗明）の開発したパーソナルモビリティ「WHILL Model C(ウィル モデル シー)」は、ドイツで開かれた国際的に権威のあるデザイン賞である「Red Dot Design Award 2018：Product Design」(世界59カ国から6,300件以上が応募)にて、最優秀賞である「Best of the Best」をヘルスケア部門で受賞しました。この受賞により、グッドデザイン賞2017（日本、4,495件が応募）、iF Design Award 2018(ドイツ、世界54カ国から6,402件が応募)に続く3つ目のデザイン賞受賞となります。

2017年4月に日本で発表したWHILL Model Cは、2015年のグッドデザイン大賞を受賞したWHILL Model Aのデザインや走行性能を継承しつつ、分解機能、3G回線搭載によるサービス提供などの新機能を搭載した、普及価格帯のWHILLパーソナルモビリティです。外出シーンでの利便性や走行性能に加え、一本のストレートラインが際立つ製品の形状や、服を選ぶように自分に似合う色の外装に着せ替えができるカラーバリエーションなど、デザイン面にも工夫を凝らしました。2018年1月には米国向けモデルを販売開始し、2018年度には欧州でも販売を予定するなど、グローバルに展開しています。









　　　　WHILL Model Cの想定利用シーン（動画は同デザインの米国向けモデル WHILL Model Ci）

Red Dot Design Awardはドイツで1955年に創設された、世界的なデザイン賞の一つで、今回WHILL Model Cが受賞した「Best of the Best」は、48の製品分野においてそれぞれ最も優れた製品に贈られる賞です。米国で事業を展開するWHILL, Inc. のCEOであり、WHILL Model Cのデザイナーでもある杉江理は受賞にあたって次のように述べています。「今回の受賞は、自分たちのこれまでの信念に大きな自信をもつ機会になった。世界にはさまざまなバリアが未だに存在するが、そのバリアをなくしたいという思いが我々の原動力である。我々のプロダクトが、将来的にはすべての人がスマートに楽しく移動するための『インフラ』として活躍できるよう取り組んでいく」

WHILL Model Cは、現代デザインの世界最大級の美術館である「Red Dot Design Museum」に展示される予定です。

＜WHILLについて＞
WHILLは、「すべての人の移動を楽しく、スマートに」をミッションにパーソナルモビリティの開発・販売を行っています。2012 年5月に日本で創業し、2013年4月には米国カリフォルニア州に本社を登記しました。2014 年に発表した初号機WHILL Model Aは日本・米国で販売しており、2015 年度のグッドデザイン大賞など数多くのアワードを受賞しました。二号機となる普及価格帯モデルのWHILL Model Cは、2017年6月に日本で販売開始しました。Model Cの米国向けモデルModel Ciは2018年1月に販売開始し、今後は欧州向けモデルも発売予定です。現在、本社である WHILL, Inc.、日本法人であるWHILL株式会社、台湾の製造拠点を合わせて、約60 名の社員が在籍しています。

関連プレスリリース：
The winners of the Red Dot Award: Product Design 2018 have been chosen
https://en.red-dot.org/product_design_results_2018_pr.html
（Red Dotリリース）


◆ 会社概要
会社名： WHILL 株式会社（WHILL K.K.）
代表取締役： 福岡 宗明（ふくおか むねあき）
設立 ： 2012年（平成24年）5月
所在地： 〒230-0045 横浜市鶴見区末広町1-1-40
横浜市産学共同研究センター実験棟F区画
ＵＲＬ ： http://whill.jp


〈本件に関する報道関係者のお問合せ先〉
WHILL株式会社 担当：辻阪
TEL：[phone] ／ FAX：[phone] ／ E-mail：[e-mail]

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000028.000011151.html