地盤適合耐震住宅『JIBAN×House』共同プロジェクトを立ち上げ

地盤に適した安全な住宅づくりを開始！地盤ネット×ジブンハウス

地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：山本 強）と、株式会社ジブンハウス（本社：神奈川県川崎市、代表取締役：内堀 孝史）は、4月17日株式会社ジブンハウスの加盟オーナーの集まる「第4回ジブンハウスシンポジウム2018 in東京」にて、以下の共同プロジェクトの立ち上げを発表しました。


■熊本地震の教訓をもとに、地盤に適した安全な住宅づくりを開始
2016年4月、熊本では2度にわたる大きな地震による家屋倒壊被害が起こり、今後の住宅づくりへ多くの教訓を残しています。その後の調査で「地盤の揺れやすさ」による倒壊の差が明らかになり、地盤ネットでは、地盤から考える安全な住宅づくりへの取り組みとして、地震時の地盤の揺れやすさがランクでわかる微動探査システム「地震eyeTM」のサービスを2017年10月に開始しました。
地盤の揺れやすさを測定する微動探査システム「地震eyeTM」は、有事（地震）のときの地盤リスクを見える化でき、データを活用することで適切な住宅耐震設計のプランニングが可能になります。大地震の後でも住み続けられる、安心な家づくりの取り組みが、住宅関連事業者との協同で広がってきています。

■地盤適合耐震住宅『JIBAN×House』共同プロジェクト立ち上げの経緯
地盤ネットでは、生活者の不利益解消という理念のもと、生活者にはわかりにくい地盤リスク情報を「じぶんの地盤アプリ」などのサービスで、簡単に入手できるようにしました。
株式会社ジブンハウスの規格住宅シリーズは、スマートフォンでVR画像を見ながら住宅を買えるという手軽さを前面に出す一方で、一般の生活者にはわかりにくい専門的な分野である耐震構造については、耐震等級3相当（直下率60％、壁量充足率1.75倍以上）の基準を設け、安心・安全な住まいを提供しています。
ジブンハウス社は、見えない地盤の情報をオープンにし、地盤特性に応じた住宅づくりを提唱する地盤ネットの取り組みに賛同。両社のサービスを合わせることで、専門的な知識のない生活者でも簡単に、地盤の特性に適合した耐震住宅を選択できるように、地盤適合耐震住宅「JIBAN×House」シリーズの共同開発プロジェクト立ち上げに至りました。

■地盤適合耐震住宅　「JIBAN×House」（仮称）


■ジブンハウスシンポジウム風景

■株式会社ジブンハウスの概要
名称： 株式会社ジブンハウス
所在地： 神奈川県川崎市川崎区砂子２-11-29
代表者： 代表取締役　内堀孝史
設立年月日： 2016年２月１日
資本金等： ７,９６０万円
当社との関係： 第三者割当増資を一部引受けております
当社が所有する株式数：５００株
事業紹介：「家はスマホで買う時代」をこれからの家づくりをコンセプトに2016年2月に設立、業界最高水準のVR技術を駆使したサイト構築技術を武器に、手軽にネットショッピングをするように玄関や壁紙、キッチンなどを自分で選んで買える住宅を展開、すでに70社以上の加盟店が全国に広がっています。

■これからの「地震対策」の新常識。2種類の地盤特性を把握して安心で安全な家づくり

住宅建築の初期段階で実施される従来の地盤調査「SWS試験」でわかるのは地盤の強度で、地盤沈下（建物の傾き）などの被害を未然に防ぐための調査です。これに、地盤の揺れやすさを測定する微動探査システム「地震eyeTM」を組み合わせることで、有事（地震）のときの地盤リスクを見える化でき、より安全な土地選びができます。

■微動探査「地震eye」でわかる表層地盤増幅率とは



微動探査システム※「地震eyeTM」は、宅地ごとに異なる場合がある地盤の揺れやすさ（表層地盤増幅率）を短時間で計測できる民間初の地盤ネットのサービスです。表層地盤増幅率とは、地震に対する地盤の弱さを示す地震の力を割り増しする係数のことで、数値が大きいほど地盤は地震に弱く、地震の揺れは大きくなります。ランク（右図）のA～Eは、文部科学省の地震調査研究推進本部が公開しているJ-SHIS地震ハザードステーションの示す5つの区分で表示しています。
※微動探査サービス「地震eyeTM」は、地盤ネット総合研究所株式会社、国立研究開発防災科学技術研究所、および白山工業株式会社との三者共同開発にて、住宅事業者向けに商品化を進めてきた新サービスです。

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情報提供元：PRTIMES
本リリースの掲載元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000074.000020705.html